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太田浩史

2010年に内田洋行でOffice 365(Office 365の前進であるBPOS)の導入に携わり、以後は自社、他社問わず、Office 365の導入から活用を支援し、Office 365の魅力に憑りつかれる。自称Office 365ギーク。多くの経験で得られたナレッジを各種イベントでの登壇や書籍、ブログ、SNSなどを通じて広く共有し、2013年にはMicrosoftから「Microsoft MVP Award」を受賞。

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記事一覧

本連載では、現場でよく見かける「ざんねんな仕事の進め方」に対して、Microsoft 365のアプリケーションを用いた解決策を提示する。第1回のテーマは「会議」だ。何でも会議で決めようとしていては、いつまでたっても生産性は上がらない。

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IT部門のあずかり知らないところで従業員が許可なく「Microsoft Teams」で社外関係者とのチームを作り、社外秘のファイルをやりとりしていた……。そうしたヒヤリハットを防ぐために、確認しておきたい「Microsoft 365」の初期設定を紹介する。

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従業員それぞれが、知識やノウハウ、経験から得たベストプラクティスを組織に循環させる。それこそが情報共有だ。しかし管理者や組織のトップはビジネスにおける成果ばかりを見て、組織を強くしようと情報共有に励む従業員の取り組みは評価されにくいのが実情だ。

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「Microsoft 365」には、Officeツールだけではなく、組織の業務改善や業務効率化を支援するツールも含まれている。そうしたツールを活用して組織を変えたいと期待を込めて導入するも、「思うように利用が浸透しなかった」という声も聞かれる。そうした“失敗企業”に欠けていることとは。

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数々のOffice 365の導入案件に関わるマイスターは、Office 365導入後もユーザー企業から相談が絶えないという。それは、ツールの定着に関する悩みだ。なぜこうした相談が多く寄せられるのか。またOffice 365から「Microsoft 365」への突然の名称変更についてもコラムで詳しく解説する。

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