大坪和博（PLAN G）

新型コロナウイルス感染症の拡大により、建設業界でも事業環境が悪化し、いまだに脱出の糸口を見つけ出そうと模索する企業は少なくない。その一方、コロナ禍の副産物として、これまでなかなか浸透しなかったBIMや現場管理ツールなどといった業務効率化をもたらすDXが急速に普及しつつある。こうした国内の建築／建設業を取り巻く環境が様変わりするなかで、オートデスクと市場調査会社のIDC Japanは、コロナ禍で苦境に立たされた建設業が業績回復までに至る道筋を示したウェビナーを開催。IDC Japanの独自調査から浮かび上がってきたCOVID-19を克服するためのキーワードとオートデスクが提供するクラウドソリューションの有効性を説き、いかにしてネクストノーマルに備えるべきかを提言した。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、一気に進展したここ最近の働き方改革では、各社ともに、在宅勤務やテレワークの導入だけに注目されることが多い。しかし、その先のafterコロナ後の世界では、ワークプレースを柔軟に選択できる“ハイブリッドワーク”が基軸の考えとなり、実現に向けた業務の効率化や自動化といったデジタル変革は、建築やエンジニアリングの分野でも、避けては通れないものになるだろう。オートデスク主催のセミナーから、IDC Japanによるハイブリッドワークの潮流や日揮ホールディングスの工期2分の1を掲げた全社IT推進、東芝エレベータの維持管理段階も含めたBIM活用などの実例から、如何にしてafterコロナの市場を生き抜くか、ヒントを探った。