CoNETS参画の8社、小学校の指導者用デジタル教科書とビューワの提供開始

CoNETSは、デジタル教科書の普及などを目的に教科書会社12社と、日立ソリューションズが設立したコンソーシアム。

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　デジタル教科書の普及を主目的に、光村図書など教科書出版社と教育分野向けのITシステムを提供している日立ソリューションズが中心となって2013年9月に設立したコンソーシアム「CoNETS（コネッツ）」。

　3月20日、CoNETSに参画する大日本図書、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、新興出版社啓林館、日本文教出版の8社が、小学生の指導者向けデジタル教科書とビューワの提供を開始した。各教科書会社のサイトからダウンロードできる。

　ビューワの動作OSはWindows 7、Windows 8.1、iOS 8。学習者用のデジタル教科書も順次提供予定のほか、教科書の改定に合わせ2016年には中学校用、2017年には高等学校用のデジタル教科書を提供予定。

　4月15日には、東京・品川のイーストビルでデジタル教科書の紹介や、コンテンツベンダー向けの利用説明会が行われる。

画面イメージ

　デジタル教科書は、政府や民間といったさまざまなレベルで、導入に向けた取り組みが続いている。以前紹介した東京書籍の取り組みもその1つだが、CoNETSは教育分野向けのITシステムを提供する日立ソリューションズと教科書出版社の取り組みとなる。

　デジタル教科書で本質的に求められるのは、表現の多様性だけでなく、教師と生徒の協働学習をデジタルの上に載せて相互運用できるか。電子書籍のデータ形式としてEPUB 3が登場したことが大きな転機だったように、デジタル教科書も仕様と標準化に関連する部分が世界的にもホットな状況となっている。

　グルーバルでみれば、EPUBをベースにしているEDUPUBの勢いがあるが、日本語環境でのニーズがそうした議論の中に届いているかが常に注視される。CoNETSも教育用のEPUB拡張仕様を提案し、それがIDPFに承認されたと発表しており、グローバルの動向を踏まえつつも、日本の教育現場のニーズをくんだものを今回市場に送り出したといえる。