エンタープライズ:ニュース 2003/03/28 00:00:00 更新


「e-ラーニングには充実したサポートが必要」、ガートナーの意識調査

 ガートナージャパンは、企業において研修を受ける側にある企業内個人の立場から見たe-ラーニングに関する意識調査を実施した。

 ガートナージャパンは、企業において研修を受ける側にある企業内個人の立場から見たe-ラーニングに関する意識調査を実施した。企業におけるe-ラーニングの利用率は年々増えており、2002年8月の調査では前年に比べ3.6ポイント増の7.0%となっていた。今回の調査によると、利用率が高まる一方で、学習効果を生むポイントの1つと言われる講師やメンター(指導員)、受講者同士でのやり取りによる学習サポート機能については、利用率が1割程度に留まっていることが分かった。

 調査はガートナージャパンが独自に構成する先行指標分析のための固定パネル約1500人(有効回答数551)を対象に行われたもの。多くが都市部に住むビジネスマンとなっている。

 同調査によると、現在e-ラーニングを利用している人のうち、チューター制などのようなインタラクティブなやり取りを通じて学習をサポートする機能について、「利用する」と回答した人は10.5%。一方で、「全く利用したことがない」は37.2%と4割近くを占めている。

 また、e-ラーニングの利用において最も懸念される問題の一つに、独学でどこまでモチベーションを持続できるかという点があるという。チューターやメンターなどとのやり取りは、そうしたe-ラーニング利用者の学習をサポートする1つの方法だが、実際にこの機能を活用している人はまだ少数派という。

 ガートナーは、利用率はまだ少ないものの、受講する側の社員はこうした学習サポート機能の必要性を認識していると考えている。なぜなら、e-ラーニングの学習が続かなくなる原因として、「質問への対応が不十分」(23.8%)、「講師やほかの受講生とのインタラクティブ性が少ない」(21.7%)といった点を指摘しているからだ。

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[ITmedia]



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