| エンタープライズ：ニュース | 2003/07/30 20:38:00 更新 |
ジャパンエナジー、地図情報に連動したOracleベースの販売分析システムを構築
ジャパンエナジーは、サービスステーションの売り上げや競合情報などを地図上に表示し、視覚的および直感的なデータ分析を可能にするシステムをOracleベースで構築した
日本オラクルは7月30日、ジャパンエナジーがOracleを利用して、地図情報と全社データウェアハウスを連携させ、地域別営業情報を地図上に展開して視覚的に分析できる新たなシステムを構築したことを明らかにした。
ジャパンエナジーでは2002年度から、社内の販売系のデータを一元的に管理する全社データウェアハウス「企業DB」を構築してきた。今回、企業DBで管理される全国約4200店のサービスステーションの売り上げデータや、約4万店の競合サービスステーションの価格情報のうち、関東地方と静岡県の1都7県のデータとサイバーマップジャパンが提供するオンライン地図情報「Mapion」とを連携した。
地図上に表示されたサービスステーションのアイコンをクリックすると、サービスステーションの属性や基本情報、サービスステーションの仕入れ情報、販売子会社のサービスステーションにおける油種（ハイオク・レギュラー・軽油・灯油）別市況価格の5日間推移など、地域別営業情報を表示することができる。
同システムは、Oracle9iを技術をベースに、位置情報や地図データを活用したシステムを構築するソリューション「Oracle Location-Based Services」に基づいて導入されている。
Oracle Location-Based Servicesで構築するシステムは、コンビニエンスストアなどフランチャイズ形態の業種や、位置情報を業務で活用する物流や運輸などの業種での利用に最適としている。システム導入プロジェクトは、セントラル・コンピュータ・サービスが行った。
利用された製品は、「Oracle9i Database」「Oracle9i Real Application Clusters」 「Oracle9i Application Server」となっている。
関連記事
ケーススタディチャンネルへ関連リンク
ジャパンエナジー日本オラクル[ITmedia]
