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2004/02/02 22:03:00 更新
VMwareの日本法人、VirtualCenter投入でサーバ統合ビジネスに本腰
米VMwareの日本法人、ヴイエムウェアが、仮想化されたサーバ群の一元管理を可能にする「VMware VirtualCenter」を日本市場に投入する。NECが本日からVirtualCenterの販売を開始したほか、日本IBMや日本HPも続くとみられる。
米VMwareの日本法人、ヴイエムウェアは2月2日、都内のオフィスでプレスブリーフィングを行い、同社の技術によって仮想化されたサーバ群の一元管理を可能にする「VMware VirtualCenter」を日本市場に投入することを明らかにした。日本法人は昨年5月に設立済みだが、これを機に本格始動し、サーバ統合ビジネスに本腰を入れる。NECが本日からVirtualCenterの販売を開始したほか、ヴイエムウェアによれば、グローバルパートナーであるIBMやHewlett-Packardも国内での取り扱いを順次始めるという。
カリフォルニア州パロアルトに本社を置くVMwareは、Intelアーキテクチャの業界標準マシンにメインフレーム級の仮想マシン技術を提供する目的で1998年に設立された。この1月8日には、EMCによる買収が完了したが、独立したソフトウェア子会社として今後も運営される。
来日したダイアン・グリーン社長は、「Intelプロセッサはどんどん速くなり、メモリやディスクもどんどん安くなっている。（メインフレームやミニコンの）従来からあった技術を近代化し、市場に再導入するには絶好のタイミングだ」と話す。
サーバ向けの「VMware ESX Server」は、CPU、メモリ、ディスク、およびネットワークといったサーバの物理的なリソースを仮想マシン（VM）にマッピングすることによって、1台のIntelベースのサーバ上でWindows、Linux、NetWareといったOS環境の仮想マシン（VM）を複数同時に稼動させることができる。1台のサーバに1つのOSが結び付けられている通常の運用に比べ、CPUの使用効率を高められるほか、1台のマシンで新旧の環境やアプリケーションを混在させ、移行作業をより容易にすることもできる。
「VMwareが顧客から支持されているのは、既存のハードウェア資産を活用しながら、アプリケーションをポーティングする必要なく、物理的なインフラから仮想的なインフラへと進化することができるからだ」とグリーン氏。
もちろんVM間の独立性は保たれ、1つのOSのクラッシュやウイルスがほかのVMに影響を与えることはない。また、VMの状態（メモリイメージ、ディスクテータ、I/Oデバイスステートなど）はカプセル化されて管理され、その状態を保ったまま別の物理サーバへ移動させることもできるため、テスト環境から本番環境へ移行することも容易だ。
さらに今回国内でも発表されたVirtualCenterを利用すれば、OS／アプリケーション環境をハードウェアから独立して管理でき、ユーティリティーコンピューティングを実現するための仮想インフラストラクチャを構築できる。
VirtualCenterを使うことで管理者は、ESX Serverによって仮想化されたIntelサーバ群を単一リソースプールとして管理できるだけでなく、ホットマイグレーション機能を提供する「VMotion」技術を使えば、稼動中のVMを停止させることなくESX Server間で移動させることができる。これにより、稼動中のシステムを停止させずにサーバをメンテナンスできたり、VMware APIを利用すれば、ハードウェア障害が発生したサーバからVMを自動的に退避させたり、負荷が集中しているサーバのVMを移動させて負荷を自動的に最適化することもできるという。
VirtualCenterの価格は、管理するサーバ台数や構成案件によって異なるが、50万円から始まるという。
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VMware日本語サイト[浅井英二，ITmedia]
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