情報処理推進機構(IPA)は6月23日、ファイル交換ソフトで広まるウイルスによる情報漏えいが相次いでいることを受け、対策をWebサイトで公開した。
重要情報が保存されているPCでファイル交換ソフトの使用は控えるべきとし、特に業務用PCの場合は、業務に不要なら使用すべきでないとしている。業務に必要な場合は、利用方法や条件を定め、利用状況を常に管理するべきとしている。
P2P型ファイル交換ソフトで出回るウイルスは、サーバ側でのウイルスチェックでは対応しきれないため、ウイルス対策ソフトを導入し、パターンファイルを更新するよう呼びかけている。
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