IT業界で給与と手当の交渉を行う7つのヒント：マネジャーの教科書（2/3 ページ）

多くの人はオファーの内容は確定していて交渉の余地はないと思っているが、たいていの場合、そんなことはない。本稿では、この先、仕事のオファーをもらって雇用条件について交渉を始める際に役立つ7つのヒントを紹介する。

[Bruce-Byfield，Open Tech Press]

オファーをもらうまでは希望額を言わない

　こちらから求人枠に応募する場合、雇用の力関係のバランスは、応募者の求めるものを持っている会社側に有利な方に傾いている。しかし、仕事のオファーをもらう場合は、力関係のバランスがこちらに有利な方へとシフトする。会社の側があなたを必要としているからだ。交渉を持ちかけるのにこれほど有利な立場はないといえるだろう。だからこそ、その機会を無駄にしてはならない。

　給与の希望額を率直に聞かれた場合には、数々の駆け引きを交えながら対応することができる。例えば「給与について話し合う前に互いの条件が十分に一致していることを確認したいのですが」、あるいは「世間の相場並の額を想定しています」と答えてもよい。もっと直接的に「この仕事に対する給与の範囲はどれくらいですか」とか「オファーを頂けるのですか」と尋ねることも可能だ。あくまで丁寧に応対する限り、こうした駆け引きはいずれも交渉を成功に導く可能性がある。

いきなり希望額を伝えることは避ける

　期待している給与の額を口に出したとたん、あなたはその数字に縛られてしまう。もしその額が、会社側が出してもよいと考えていた額よりも低ければ、あなたは自分を安売りしたことになる。また希望の額が会社の想定額よりも高ければ、その仕事を逃してしまうかもしれず、あるいは想定していたよりも低い額で納得せざるを得なくなるだろう。どちらにしても、以降の交渉での立場は弱くなる。反対に、面接官の方から給与の額を提示された場合は、こうした問題を回避できるだけでなく、その仕事が自分の要求額に見合ったものかどうかも分かる。仕事のオファーをもらうまでは希望する給与の話は持ち出さない、という前述のヒントはここでも有効というわけだ。

諸手当やそのほかの条件についても忘れずに交渉する

　仕事の条件で一番重要なのは給与かもしれないが、ほかにも条件があることを忘れてはならない。各種の手当によって報酬が大幅に増える可能性があるからだ。また、給与が希望額より少なくても手当で埋め合わせることが可能な場合もある。

　定期的な給与査定や業績手当により、こうした埋め合わせがきわめてダイレクトに行われる場合もある。また、IT労働者は残業や週の労働時間について交渉することもできる（ただし、業界の風土的には、通常は必要なだけ働くことが期待されている）。ほかにも休暇期間、個人休暇、医療および歯科保険、必要経費、引越費用など、もっと間接的な手当が用意されている場合がある。また、再就職のあっせんサービスや契約解除の手続きについての確認も忘れてはならない。新しい仕事に就く際にこうした点について考えることは悲観的に思われるかもしれないが、あらゆる角度から検討を加えておくのが最善の策だ。

　IT業界で特に問題になるのが、研修受講費やカンファレンス参加費用の補償である。この業界では、絶えずスキルアップしていくことが重要であり、それが会社のためにもなるからだ。会社によっては、こうした目的のために毎年決まった額の手当がもら得るところや、LinuxWorldやDefconのような業界の主要なイベントに参加した場合の代休や交通費の交渉に応じてくれるところもあるだろう。これらの費用を雇用条件に加味することで、給与明細には表示されなくても、給与に何千ドル分もの価値を上乗せすることが可能だ。