セキュリティ企業の米Symantecは10月6日、マルウェアを含んだ電子メールの流通が今年5月以降に急増していると伝えた。
Symantecが発表した10月のスパム動向報告書によると、電子メールから悪質なコードが検出された割合は6月の時点で0.1%だったのが、9月半ばには1.2%と12倍に増えた。悪質なコードの内訳をみると、トロイの木馬とダウンローダー、情報窃盗コードが30%以上を占めていた。
また、攻撃者がユーザーのコンピュータを乗っ取り、スパムメールの送信などに悪用する「ゾンビ」行為は、8月から9月にかけて100%強の増加となった。特にゾンビ行為の急増が目立つのは、韓国やカザフスタン、ルーマニア、サウジアラビアなどの国だという。しかし、スパムメールの送信数全体を見ると、依然として米国が筆頭に立つ。
Symantecの報告書ではこのほか、米大統領選や米国の金融危機に便乗したスパム増加などの動向を伝えている。
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