IT調査会社のIDC Japanは9月1日、スマートシティに関連するIT市場予測を発表した。2015年にはハードウェアやソフトウェア、ITサービスなどへの支出額が6000億円を超えるという。
IDCでは、エネルギー、水資源、通信、交通などを垂直統合して、効率的かつ持続的な都市のあり方を実現する概念をスマートシティと定義。これに関連するIT支出額は、2010年が2461億円、2011年は2845億円、2015年には6043億円へ拡大し、2010年〜2015年の年平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は19.7%になると予測している。東日本大震災の復興支援でクラウドとスマートグリッドの融合が本格化することから、前回(2011年1月時点)よりもCAGRを2.4ポイント、2015年の市場規模を691億円上方修正した。
製品分野別に見ると、防災目的のセンサー/M2M(Machine-to-Machine)ネットワーク、節電目的のエネルギー監視制御システムなど、電子制御技術と情報通信技術の連携が見込まれる領域において、ハードウェアの汎用化やオープン化が進展する。加えて、リアルタイムで収集される膨大な量のデータ(Big Data)の整理や分析を行う基盤系ソフトウェアや高度分析アプリケーションへの需要が高まるとしている。
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