オープンソースソフトの導入と企業の業績に関係あり

IDC Japanの調査によれば、企業におけるオープンソースソフトウェアの導入は2012年よりも増加し、企業の売上高にも影響していることが分かった。

[ITmedia]

　IDC Japanは1月8日、国内企業のオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態に関する調査結果を発表した。それによれば、OSSを積極的に利用している企業では売上高も増加していることが分かった。

　調査は2013年11月に実施。OSSの導入状況（回答1138社）は、本番環境での導入が前年より6.7ポイント増加して32.0％になり、導入予定が無い、もしくは未定とする企業が同8.2ポイント減の41.8％だった。産業分野別では本番環境への導入が公共／公益（44.8％）、情報（38.7％）、運輸／サービス（35.8％）で高く、従業員規模別では従業員1000人以上の企業で40％を超えた。

　OSS導入企業（回答515社）のうち、関連予算を増加している企業の64.8％で売上高も増加しており、そのうち26.1％では売上高が10％以上も増えていた。IT戦略でOSSの積極的な活用を掲げる企業の44.4％でも売上高が増加し、その約半数で売上高が10％以上増加している。なお、「ほとんど変わらない」は28.3％、「減少」は21.3％あった。

　調査ではOSSの利用状況も尋ねている。RDBMSは、ユーザー企業におけるMySQL無償版の利用率が34.8％と最も高く、コンテンツサイトやポータルサイト、SNSなどを提供するサービスプロバイダーでは、PostgreSQLが41.5％と最多だった。従業員1000人以上の企業ではMySQLの商用ライセンス版の利用率が39.8％に達した。

　また、分散処理のHadoopに関してはユーザー企業での利用は1.5％にとどまるのに対し、サービスプロバイダーでは12.5％もあった。用途ではユーザー企業でバッチ処理やシステムログの管理／解析、ストレージ／データ保存が多く、サービスプロバイダーでは検索／インデックス作成、Webログの管理／解析が多くなっている。

　調査結果についてソフトウェア＆セキュリティ シニアマーケットアナリストの入谷光浩氏は、「ユーザー企業は今後のIT戦略でOSSの重要性を認識し、最適な活用方法を検討していくことが強く求められる」と分析している。

OSSの導入状況：2013年調査と2012年調査の比較（出典：IDC Japan）