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企業のWindows10移行を阻む、無償アップグレード終了で確認すべきことEnterprise IT Kaleidoscope(2/2 ページ)

2015年7月29日から1年間に及んだWindows 10への無償アップグレードが終了した。このタイミングを逃して移行しなかった企業が今後の対応で考慮すべき点をまとめてみたい。

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XP移行時の対応が尾を引く恐れ

 こうした状況を踏まえると、2014年以降にリリースされたPCであれば、十分にWindows 10のメリットを生かせるだろう。Windows 8がリリースされた2012年製のPCでもWindows 10は問題なく動作するが、その時点でリース導入したPCの期限が2017年に終了することを考えれば、前倒しでリプレースしてもいい。

 問題は、2014年春のWindows XPのサポート終了時に購入したPCだ。この時に購入された多くのPCが、Windows 8ではなく、Windows 7にダウングレードされて企業で稼働している。これらのPCでもWindows 10は動くが、一部のアプリケーションがWindows 10に対応していないことがあり、事前にテストしてアップグレードした方がいい。

 今後はWindows 10の環境が当たり前になるに従って、ハードウェアの入れ替え時にOSを変更するのではなく、適宜アップグレードしていくことが当たり前になるだろう。このことは、長年のPCリプレースの方法に慣れ親しんでいる企業にとって、乗り越えなくてはならない変化だ。


「Windows as a Service」では例えば、「CBB」と呼ばれるモデルの場合、OSを数カ月から1年間隔でアップグレードしていくようになる

 その意味でWindows 7/8.1からWindows 10への移行は大きなハードルだが、いったんWindows 10にアップグレードすれば、後は「Windows as a Service」のポリシーに則り、ハードウェアの寿命が来るまで新しいWindows 10にアップグレードし続けられる。Windows 10への移行を社内のPC管理を大きく見直すきっかけにしてほしい。

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