データ分析の結果を、どうビジネスに生かすのか:DMP成功まで、あと1センチ(12)(3/3 ページ)
DMPで顧客の傾向やビジネスのタネを見つけたものの、ここで他社と同じような施策に走ってしまっては、その効果も半減してしまうでしょう。今回は、DMPを用いた具体的な施策についてのお話です。
施策のアイデアを得るために必要なスキル
「インサイトとアクションが連動していなければ、DMPを使う必要がないのか?」と問われれば、誰もが「そんなことはない」と答えるでしょう。しかし、施策の手段が限られていることに対して「独自で作りました」という話はあまり聞きません。ツールベンダーやSIerが開拓した方法だけでいいのか、という疑問は残ります。
もちろん、自社でカスタマイズし過ぎて10年、20年たった後に誰もメンテナンスできないようなシステムに仕上げることは誰もが望んでいません。月並みですが、両者のバランス感覚が大切なのだと思います。業務につながるITという視点を得るために、ツールベンダーやSIerだけでなく、自社の情シス部門を巻き込むべきだとお話しすることもあるのですが、多くのマーケターは顔をしかめます。
デジタル的な施策も含め、さまざまなテクノロジーに詳しいのは、情シス部門にいる彼らだと思いますが、何か聞きにくい理由があるのならば、コードを書けるまでは必要ないにしても、自ら努力し、何ができるかは知っておくべきだと考えています。
ただし、業界紙などを読んで「デジタルで何ができるか知っている」というレベルではダメです。ビジネスにおいて「知っている」と「どうやって実現するか理解している」の間には雲泥の差があります。せめてSQLが書けるか、クラウドで何か自作できるレベルにまでスキルを高めるべきです。
以前の記事(責任者不在のプロジェクトにならないために)で「システムが分かるマーケターが必要だ」と訴えました。効果的な施策を見つけるためにも、マーケターにとってシステム構築力は今や必須のスキルでしょう。それは逆もしかり。情シス部門がマーケターの業務を理解することで、DMPの効果を飛躍的に高めることができるはずです。
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