ニュース
明確なDX戦略がない企業にガートナーが警鐘 「80％以上がシェアを奪われる」（2/2 ページ）
ガートナーによると、日本企業のDXに対する機運は高まっているものの、ペーパーレスやハンコレスといった喫緊のニーズを満たす電子化の取り組みに偏るケースが増えているという。自社のDX戦略を明確化し、その推進を妨げる旧態依然の組織体制を見直すためのポイントとは？
テクノロジー活用に遅れる企業は8割以上が「2024年までに時代遅れ」に
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
「2025年の崖」を前に、アプリ変革に成功する大企業は3割弱――ガートナー予測
ガートナーによると、大企業の8割が現状のアプリケーションではビジネス変化に対応できないと認識しているものの、2024年までに変革に成功する企業は3割に満たず、過半数は2025年になっても既存アプリケーションを刷新できないという。企業の継続成長を支えるアプリケーション戦略とは。
企業のデータ戦略を推進する「CDO」は、CFOが担え――専門家が主張する理由は
企業がDXを推進する上で重要な役割を担う「CDO（最高データ責任者）」。アクセンチュアは独自調査の結果を基に「CDOはCFOが担うべき」と主張する。なぜか。そのアプローチとともに考察したい。
ガートナー 「未来のテクノロジー」を使いこなすための重要戦略トップ10を発表
ガートナー ジャパンは、2021年以降に向けたテクノロジーとビジネスに関する重要な戦略的展望を発表。今後10年間は、従来とは異なるテクノロジーへのアプローチが主流になるという。
国内パブリッククラウドサービス市場、コロナ禍での利用促進で拡大傾向――IDC
IDC Japanによると、2020年の国内パブリッククラウドサービス市場は、コロナ禍による企業のクラウド利用促進で拡大傾向にあり、2025年には2020年比2.4倍の約2.6兆円規模に成長する見通しだ。市場拡大の背景にあるネクストノーマル時代の企業のIT／クラウド戦略とは？