IPAがDX人材に関する調査結果を発表 人材採用に当たっての阻害要因が明らかに

IPAは「デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書」を公開した。DXに取り組む企業は前年度よりも増加したが、同時に人材の実情も明らかになった。

[ITmedia]

　情報処理推進機構（IPA）は2021年4月22日、「デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書」を公開した。同調査の目的は、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する上での組織や人材マネジメントにおける実情の把握だ。

　今回、IPAは国内企業1857社と国内企業に所属するIT人材1545人、海外企業に所属するIT人材616人を対象に調査を実施した。

　今回の調査によれば、DXに取り組む企業は2019年度の同調査と比較して増加した。だが「DXで成果が出ていない」と考える企業では、人材の不足が課題に挙がりつつも、自社に必要な人材の明確化や人材の処遇制度の整備ができていないことが明らかになった。

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DX人材の実情を調査　人材採用に当たっての阻害要因とは何か？

　調査結果は以下の通りだ。DXに取り組む企業の割合は、2019年度の調査よりも10ポイント増加して全体で53.2％となり、企業規模にかかわらず半数以上の企業がDXに着手していると分かる。2019年度の調査では、DXに取り組む割合としては従業員1001人以上の企業が中心となっていた。IPAは、企業規模による取り組み格差が解消しつつあると分析する。

DXに取り組んでいるかどうか（出典：IPAのWebサイト）