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サイバー攻撃の脅威、米国に次いで日本が2位 BlackBerryがレポート公開
BlackBerry Japanは最新のグローバル脅威インテリジェンスレポートを公開した。調査によると、マルウェアの標的になりやすい国として、1位が米国、次いで2位に日本が挙がった。
BlackBerry Japanは2023年2月21日、2022年9月1日〜11月30日の90日間をベースとしたグローバル脅威インテリジェンスレポートの日本語版を公開した。ポストパンデミックにおいてサイバー脅威がどのような傾向にあるかを分析している。
サイバー脅威のリスク 日本は米国に次いで2位
BlackBerry Japanによると今回の調査は、2022年9月1日〜11月30日の90日間におけるマルウェアベースのサイバー攻撃に関して分析した。同社は対象期間中に175万7248件のサイバー攻撃を阻止し、13万3695件のマルウェアのユニークサンプルを得たと説明している。
分析結果の注目される主な内容は以下の通りだ。
- 「Emotet」のような悪意あるローダーの復活
- サイバー脅威における「Qakbot」の広域な活動
- 「GuLoader」といったダウンローダの増加
- インフォスティーラを使った企業の認証情報の窃取および情報漏えい
- 「Windows」「Mac」「Linux」「Android」「iOS」といったプラットフォームに依存しないサイバー攻撃の台頭
- Go言語といったクロスプラットフォームのプログラミング言語を活用したマルウェアの開発
また、マルウェア攻撃の標的となりやすい国の特徴も明らかになった。調査によると、BlackBerryが未然に防御した脅威の多くは、インターネットの普及率が高く、経済規模が大きく、人口が多い国を狙ったものだった。その中でも、サイバー攻撃を受け、かつユニークなマルウェアが検出された国として、米国に次いで日本が第2位に挙がった。その他、サイバー攻撃の被害に遭った上位10カ国は以下の通りだ。
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