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340万人のセキュリティ人材不足 Fortinetギャップレポートが明かす現実
フォーティネットジャパンは「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版」を公開した。企業におけるセキュリティ人材不足の実態が明らかになった。
フォーティネットジャパンは2023年6月1日、「サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版」の日本語版を公開した。
同調査は、世界中の組織で課題になっているサイバーセキュリティのスキル不足に関する調査をまとめたものだ。日本を含む29の地域で、1800人以上の製造業や金融サービスなど多岐にわたる業種のITおよびサイバーセキュリティの意思決定者を対象に調査を実施した。
世界的なセキュリティ人材不足 解消に向けて企業は何をすべきか
サイバー攻撃が激化する一方で、セキュリティ人材の世界的な不足によりサイバーセキュリティチームの負担が増し、十分な対応ができていない。フォーティネットジャパンによると、およそ340万人の専門職が必要だと考えられているという。
サイバーセキュリティスキルギャップレポート 2023年版における主な調査結果は以下の通りだ。
- セキュリティのスキル不足が原因で重要なIT職の補充ができず、セキュリティ侵害など組織のリスクが増大している
- セキュリティは取締役会の優先事項であり、経営幹部はITセキュリティに従事する従業員の増員を求めている
- 技術関連の認定資格は雇用主からの評価が高く技能の証明になっている
- 多様な人材の採用と定着がスキル不足の解消に役立つと考えられているが、その実施は困難が伴っている
フォーティネットジャパンは、これによって生じる問題を軽減するためにML(機械学習)による自動化機能やサービスを活用し、組織におけるサイバーリスク管理の改善を支援している他、サイバートレーニングの提供にも取り組んでいる。
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