シャープ，次世代液晶を今秋から量産――液晶新工場も

シャープは4月24日，液晶パネルにドライバやコントローラなどを集積した「システム液晶」の量産を，今年10月から開始すると発表した。また，システム液晶の新工場を三重県多気町に設置し，2003年10月から稼動させることも明らかにした。

【国内記事】

2002年4月24日更新

　シャープは4月24日，液晶パネルにドライバやコントローラなどを集積した「システム液晶」の量産を，今年10月から天理工場（奈良県）で開始すると発表，さらに三重工場（三重県多気町）内にシステム液晶工場を新設し，2003年10月から稼動させることも明らかにした。

　システム液晶は，数年前からEDEXなど電子ディスプレイ関連の展示会で参考出展され，注目されていた次世代液晶デバイスだ。昨年10月のCEATECではシステム液晶の応用製品が多数出展され，来場者の高い関心を集めていた。（関連記事）

　「連続粒界結晶シリコン」（CGシリコン）をコア技術とするシステム液晶は，従来の多結晶シリコンに比べて3倍程度高い電子移動度を持つ。 また，従来のアモルファスシリコンや多結晶シリコンでは難しかった，周辺回路などを同一パネル上に形成する「システム化」が可能であることが，最大の特徴となっている。「液晶パネルやドライバIC，コントローラ，電源用ICなどの部品を一体形成できるため，機器の小型・薄型化，低消費電力化が可能となる」（同社）。

小型・薄型化，低消費電力化が可能となるシステム液晶

　また，処理のための特別なLSIを持たずに画像表示の上に文字データを重ね合わせることができる「スーパーインポーズ」や，VGA解像度の画像を表示しながら任意の部分を瞬時に拡大させることができる「マルチ・レゾリューション」といった特徴的な機能がある。

文字データを重ね合わせることができる「スーパーインポーズ」

任意の部分を瞬時に拡大させることができる「マルチ・レゾリューション」

　液晶市場では，携帯電話やPDA，携帯ゲーム機，デジタルカメラ，車載用といったモバイル機器向けの需要が高まっている。このような小〜中型液晶のニーズの高まりから，昨年前半ぐらいまでは，大型液晶パネルの生産設備を使って小〜中型液晶にシフトしていく液晶メーカーが増えると見られていた。

　同社の谷善平専務は現在の液晶市場について「昨年からの液晶パネルの低価格化は新たな需要を喚起し，CRTの置き換えやノートPCの販売増に結びついた。当社でも2002年度は，大型液晶の拠点である三重第2工場の液晶生産を前年度比1.7倍の増産としている。現在，PC関連ディスプレイの約40％が液晶となっているが，今後さらに液晶化が進むとみている」と，需要増によって大型液晶が供給不足になっている状況を説明した。

谷善平専務

　「大型液晶の品不足で当初予想されていた小〜中型液晶への生産シフトがなくなり，小〜中型液晶パネルの生産能力が不足している。このように生産がタイトになっているモバイル機器向け液晶で，他社との圧倒的な差別化を図るため，天理工場でのシステム液晶の量産をスタートすることになった」（谷専務）。

　また，多気町のシステム液晶新工場稼動については「天理工場だけでは2003年の半ばにも供給不足になる可能性がある」（谷専務）ため。これは，小〜中型の液晶はデザインインから生産開始まで1年近くかかることから，現時点のデザインインの状況で，今後のモバイル機器向け液晶の需要を予測した結果だという。

相次ぐ液晶工場の新設――供給過多の時のリスクは？

　同社は今年2月には，三重県亀山市に大型液晶テレビの生産工場を新設，2004年5月より生産を開始すると発表した。同工場は40インチ以上の大型液晶テレビまでも視野に入れた，同社の事業戦略に欠かせない重要拠点になるとみられている。

　しかし，液晶パネル市場は近年，韓国や台湾などアジアの液晶メーカーが台頭し，熾烈な価格競争が繰り広げられるようになっている。このため，DRAMのように，需給関係によって価格が激しく変動する市況商品化傾向も著しい。このところ持ち直しているとはいえ，これら海外メーカーが次々と液晶新工場を立ち上げて増産をはかっていることから，2003年の半ばから後半には，液晶パネルが再び供給過多に陥る可能性が指摘されている。

　これは多気町のシステム液晶新工場や亀山工場が立ち上がる頃と，タイミングがちょうど一致する。相次ぐ大型投資は，同社にとって大きなリスクを抱え込むことになるのないのだろうか。この点について同社では，こう反論する。

　「システム液晶は，従来の液晶ではできなかったシステム化を行える画期的な液晶。また，亀山工場は単に液晶パネルを作るだけの単なる工場ではなく，大型液晶テレビのパネルから最終製品まで一貫ラインで生産できる。デバイスから製品作りまでさまざまな技術を持っている当社の強みを最大限に発揮し，付加価値の高い独自製品のニーズは，今後さらに高まる」（谷専務）。

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[西坂真人，ITmedia]

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