未成年のフィルタリング認知度は約7割
MMD研究所が、未成年の携帯電話利用に関する調査結果を発表。未成年の契約名義は、家族名義が約64%と本人名義の約35%を上回った。フィルタリングの認知度は約7割と高い水準になっている。
MMD研究所は2月7日、「未成年の携帯電話利用に関する実態調査」の結果を発表した。調査は1月25日から同29日まで、stratationが運営する無料ホームページ作成サービス“00HPメイカー”、Waybが運営する“モバポチャ”など、計10社、モバイル11サイトの協力を受けて実施したもので、有効回答数は605人。
同調査によれば、未成年が利用している携帯電話の契約名義は、自分自身で契約している割合が34.7%、親権者または家族名義の契約端末を利用している割合が64.1%だった。
未成年ユーザーの携帯電話利用に関し、家庭内にルールがあるかどうかについては、「有料サイト利用に関するルールがある」という回答が65.1%で最多。「通話に関するルールがある」が36.0%でこれに続き、料金的な利用ルールと考えられる回答が多い結果となった。
フィルタリングを知っているかどうかという質問には、「知っている」という回答が72.4%、「知らない」が27.6%となった。知っていると答えたユーザーがフィルタリングを知ったきっかけは、「携帯販売店」が32.4%、「TV」が16.4%、「インターネット」が12.8%となり、「親から聞いた」という回答は10.5%に留まっている。
フィルタリングについて「知っている」と回答した未成年ユーザーに、何らかのフィルタリング機能を利用しているかを調査したところ、「利用していない」という回答が72.4%、「利用している」という回答が8.7%となった。フィルタリング機能を「利用しているかどうかわからない」と回答したユーザーも、全体で18.9%にのぼっている。
携帯電話の迷惑メール対策については、「していない」という回答が31.2%なのに対し、「している」という回答が54.2%で上回った。「している」と回答したユーザーに、具体的な対策を聞いたところ、ドコモでは「アドレス拒否設定」が59.1%、「ドメイン拒否設定」が36.4%、auでは「迷惑メールフィルター」が65.1%、「指定拒否機能」が60.1%、ソフトバンクモバイルでは「アドレス拒否設定」が58.3%、「なりすましメール拒否設定」が41.7%で上位を占めた。
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