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Dell、増収減益

Dellの11〜1月期決算は、売上高は前年同期比10%増だったが、純利益は6%減。リストラ費用や顧客支出の減速などが、今後の収益を圧迫する可能性があるとしている。

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 米Dellが2月28日発表した同社第4四半期(11〜1月期)決算は、売上高は前年同期比10%増の159億8900万ドルだったが、純利益は6%減の6億7900万ドル(1株当たり31セント)となった。純利益には、米EqualLogicおよび米Everdreamの買収に伴い償却した研究開発費8300万ドルの影響が反映されている。

 地域別では、米国以外での売り上げが前年同期比16%増と好調。特にBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)諸国での売り上げが伸びており同36%増、出荷台数は同50%増だった。アジア太平洋および日本も好調で、売上高は同28%増、出荷台数は同41%増となっている。製品別では、ノートPCなどのモビリティ製品の売上高が前年同期比19%増。出荷台数は同37%伸びた。サービス収入は同7%増だった。

 通年での業績は、売上高が611億3300万ドルで前年比6%増、純利益は29億4700万ドル(1株当たり1.31ドル)で同14%増だった。

 同社は、過去8カ月で3200人を削減(買収の影響を除く)するなど、コスト削減や生産性向上に努めている。マイケル・デル会長兼CEOは「当社は引き続き、ワールドクラスのコスト構造と競争力の確保に向けて進み続けるが、まだやるべきことはたくさんある」とコメント。今後の見通しについて同社は、事業再編成に伴いコストが掛かることや、顧客の支出がより保守的になることなどが、同社の業績に短期的な悪影響をもたらすかもしれないとしている。

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