JR東海は4月6日、在来線の運転士向けに、運転情報を確認するためのタブレット端末を2017年度末に導入すると発表した。安全性、確実性の向上、輸送障害への対応の迅速化を目指す。導入台数は約900台、設備投資額は約7億円を予定する。
速度規制や番線変更など、指令員が運転士に伝える情報を、タブレット端末に表示する。従来は口頭で列車ごとに伝えていたが、複数の列車に一斉に正確に伝達できるようになる。GPS機能と連携し、対象となる運転士だけに情報を読み上げる――といった音声による操縦支援も行う。
列車遅延や運休などの輸送障害が発生した場合、運転士は臨時の時刻表をデータで確認。これまでFAXや手渡しで行っていた伝達がより迅速になる。障害が起きている現場の様子を端末で撮影し、指令員との共有も可能だ。
津波警報などの災害情報を自動で受信し、GPSの位置情報と合わせ、適切な避難誘導をサポートする機能も搭載する。運転士が紙で携帯している規程やマニュアル類なども電子化する。
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