アンカー、被災自治体にモバイルバッテリーなど提供申し出

アンカー・ジャパンのCEOが、元日の地震被害を受けた自治体に対して、モバイルバッテリーやポータブル電源を提供すると申し出ている。

[ITmedia]

　アンカー・ジャパンの猿渡歩CEOは1月1日、同日に発生した石川県能登地方を震源とする地震の被害を受けた自治体に対して、モバイルバッテリーやポータブル電源を提供すると、自身のX（旧Twitter）で申し出た。必要な自治体は、DMで連絡してほしいと呼び掛けている。

アンカー・ジャパン猿渡CEOの投稿より

　「道路状況など場所により速やかな配送が難しいかもしれませんが、できる限り対応致します」とし、DMに、自治体名や担当者名、連絡先、製品の希望や台数などを記載してほしいと述べている。詳細は投稿本文で。

　アンカー・ジャパンは、中国Ankerの日本法人。Ankerブランドのモバイルバッテリーなどを国内で販売している。