なぜ「ダークパターン」が生まれるのか？ 誤りの“勝ちパターン”という認識（1/3 ページ）

最近、SNSやネットニュースで見るようになった「ダークパターン」。人を騙そうとする業者が使うのは分かりますが、実際はそれだけではありません。

[芹澤隆徳，ITmedia]

　最近、SNSやネットニュースで「ダークパターン」という言葉をよく見るようになりました。ダークパターンは、消費者が気付かないうちに不利な判断や意思決定をしてしまうように誘導するデザインのこと。Webサイトやアプリなどにみられます。

画像はイメージ

　ユーザーをだますWebデザインは、20年以上前からありました。例えばリンクを1回クリックしただけで入会処理が完了し、高額な料金を請求される「ワンクリック詐欺」の手口などが有名です。

　また2000年代は多くのWebサイトやサービスが登場する時代でした。そんな中、事業者が意図して、あるいは意図せずとも消費者に不利益をもたらすデザインが大量に生まれます。それらを類型化し「ダークパターン」という概念で世の中に警鐘を鳴らしたのが、英国のUXデザイナー、ハリー・ブリヌル氏でした。2010年のことです。

　ブリヌル氏は、ダークパターンを「偽装広告」や「比較防止」など16に類型化しました。類型を読むだけでなんとなく内容が想像できるように、類型を整えることは、ダークパターンの調査や摘発、利用者への注意喚起など、さまざまな面でメリットがあります。

ハリー・ブリヌル氏による16の類型。画像は三菱総合研究所が2024年「ICTサービスの利用環境の整備に関する研究会」のために制作した資料（出典：総務省のWebサイト）

　そのため、ダークパターンという言葉が広がると、OECD（経済協力開発機構）やFTC（米国の連邦取引委員会）、欧州委員会など、国際機関や国家機関が市場や時勢に合わせて類型化や再定義を行い、多くの分類が生まれました。中でもOECDが提唱する7つの大分類と24類型は、日本の省庁も引用することが多いです。

OECDの類型を翻訳、整理したもの（出典：ダークパターン対策協会のWebサイト）

なぜダークパターンが生まれるのか

　ダークパターンを使うのが、ワンクリック詐欺のような人を騙そうとする、もともと悪意を持った業者なら分かります。でもそれだけではありません。ときには世界的な大企業も手を染めます。