最近、増えている局地的な豪雨による道路の冠水被害。ナビタイムジャパンが公開した「道路標高マップ（プロトタイプ）」は、そうした被害からクルマを守るために参考にしたい地図だ。
米国のドナルド・トランプ大統領が8月27日に署名した「オンタリオ湖」を「アメリカ湖」へ名称を変更する大統領令が、地図サービスを提供するIT企業にも影響を与えている。中でも注目を集めたのが、表記変更の拒否を表明した地図アプリ「MapQuest」だ。
米GoProは1日、光フォトニクス企業の米Starman Opticalと合併すると発表した。親会社になるStarman Holdingsの傘下には、PCバッグや周辺機器で知られる「Incase」「GRIFFIN」「INCIPIO」といったブランドもある。
EXNOAが提供を始めた「GAMES STORE」。1日に確認したところ、9タイトルのゲームアプリと動画再生アプリ「動画プレイヤー」が公開されていた。
「TOKYOおもちゃショー2026」ではノスタルジーを感じる大人向けの商品が多く並んでいたが、中でも目を引いたのが、平成レトロなガラケー型トイカメラ「EmoFlip」だ。
昭和50年代に男の子達が熱狂した通称「スーパーカー自転車」をご存知でしょうか。多くの自転車メーカーがクルマをモチーフにした装備の児童向け自転車を投入し、それが大ヒットしました。そんな昭和の自転車が、令和版になって復活。しかも大人向けもあります。
バンダイは27日、たまごっち発売30周年モデルとして、初のリング型デバイス「Tamagotchi ring」をお披露目した。シリーズ初の「指にはめてお世話ができるたまごっち」はどうやって生まれたのか？
「洋服の青山」が発売ファン付きウェアを購入して何度か使ってみたところ、とてもよく考えられたデザインに驚いたので報告したい。
バンダイは27日、指輪型のたまごっち「Tamagotchi ring」を発表した。同日から直販サイト「プレミアムバンダイ」での予約受付を始めている。
物価高を背景に、VAIOのリファービッシュPC「Reborn VAIO」が注目を集めている。企業の調達担当者も頷く、こだわりの仕様とは？ 同社Reborn VAIO事業室の花村英樹室長に詳しい話を聞いた。
スペクティが提供する「Spectee Pro」は、さまざまな情報を収集し、その時に起きている「危機」を可視化するシステムだ。多くの自治体やマスコミも活用しているというSpectee Proは、どうやってデマや虚偽の情報を見分けるのか。
2016年の熊本地震から10年という節目に同じ熊本県で発生した「令和8年熊本地震」。SNSでは発災直後から多くのデマやフェイク情報が拡散し、中には10年前には考えられなかった動きや傾向もみられた。
ゲオはコロナ禍の2021年にレトロゲームの販売を止めた。再開したのは半年ほど前で、店舗数は21年以前の1割しかない。しかし全体の売上はむしろ増えたという。
「災害に伴う停電の復旧後、電気製品の損傷や意図しない作動による火災（通電火災）に注意してください」。消費者庁などが「通電火災」の注意喚起している。
外で活動する人達の間では、ファン付きウェアがもはや当たり前の存在になったが、まだ利用しにくいシーンが多いのも事実だ。ビジネスパーソン向けのファン付きウェアを開発する2社のアプローチを紹介。
東京ビッグサイトで開催された「猛暑対策展」。工場や倉庫の熱中症対策に用いられる巨大な送風機や空調設備が多く出品されていたが、中でも異彩を放っていたのが、朝日機器ブースの「FOLLOAS（フォロアス）」だ。
シャープは現在、ある薬品会社と共同で飲料を開発している。それは法人向けにレンタルサービスを展開している「アイススラリー冷蔵庫」の弱点を補完するためだった。
シャープは「猛暑対策展」に開発中の「ウェアラブルクーラー」と「クーラーチェア」を参考出展した。ウェアラブルクーラーについては将来の一般向け販売も視野に入れている。
シャープから初めてのハンディファン「プラズマクラスターハンディファン」が登場した。ちょっと高価だが、静音性やバッテリー周りの安全対策など目新しい点も多い。
安いエアコンが売り場から消えるのではないかと話題になっている、いわゆる「エアコン2027年問題」。最近はテレビのニュースなどにもなっているが、メーカーはどう考えているのか。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、PlayStationコンソール向けの新作ゲームのディスク生産を2028年1月に終了する。ゲームの流通手段としての光学ディスクは40年近い歴史を持つが、いよいよ終わりが見えてきた。
情報漏えい事件などがあると頻出する言葉の一つが「平文」。普通に音読みすれば「へいぶん」だが、通信やITの業界では昔から暗号化していない情報を指して「ひらぶん」と読む人が多い。
米Valveが発売した「Steam Machine」は、2025年夏以降に始まったDRAMやSSDの高騰の影響を真正面から受けた悲劇のハードだった。
ダイソンから初めてのポータブルハンディファン「Dyson HushJet Mini Coolファン」が登場した。一目で従来のハンディファンとは違うと思わせる羽根のないスリムな外観が特徴だ。
最近、SNSやネットニュースで見るようになった「ダークパターン」。人を騙そうとする業者が使うのは分かりますが、実際はそれだけではありません。
ANAは11日、国内線サービスのリニューアルで利用者に不便と心配をかけたとして公式サイトなどに謝罪文を掲載したが、そこで触れられていない部分がある。SNSでは、オーバーブッキングで飛行機に乗れなかったという投稿が相次ぎ、プチ炎上状態となっていたことだ。
スポーツ配信サービス「DAZN」を運営するDAZN Japan Investmentは6月13日、年間プランである「DAZN Soccer」について、一部に「月額プランと受け取れる記載」がされていた期間があったとして謝罪した。
12日に開幕する「FIFAワールドカップ2026」。今回は地上波放送も予定されているが、有料のDAZNも注目を集めている。なぜか。
PCリユース業を営む「リバーズエコ」が投稿した「グラボ偽装表示詐欺」の話がXで注目を集めている。米NVIDIAの最新GPU「RTX 5090」を搭載したPCと聞いていたが、実際は古いGPUを偽装したものだった。
「電源タップの交換目安は、3〜5年」というパナソニックのX投稿が物議を醸している。そこで、推奨している団体として名前が挙がっていた日本配線システム工業会に話を聞いた。
マクドナルド店頭にある「タッチパネル式注文端末」について、SNS上で「価格が分からない」「使いにくい」などの声が上がっている。
ソニーのスマートフォン「Xperia」の公式グローバルXアカウントによる、あるポストが「最高の反AI広告だ」などと物議を醸している。
ソニーグループが8日に開催した「2026年度経営方針説明会」の主役は“AI”だった。エンターテインメント領域へさらに注力するに当たり、いかにAIの活用が重要になるかを具体的な事例を挙げて紹介したが、必ず“ただし書き”が付いていた。
仙台市教育委員会は、太白区内の市立小学校に勤める教員の一人が、不適切なSNS投稿を行っていたと公表した。
エレコムは28日、ナトリウムイオン電池採用のモバイルバッテリーやハンディファンが、航空機内への持ち込みや預け荷物に入れることが不可になったと発表した。しかし国土交通省の担当部署に理由を聞くと、意外な答が帰ってきた。
シャープは23日、サーキュレーターの技術などを応用したハンディファン「PJ-HS01」を発表した。直進性の高い風を実現すると同時に風切り音を抑えた。
ソニーストアの「FDR-AX45A」商品ページに「生産完了」と表記されたことが、SNSなどで話題になっている。ただしソニーによると今回はあくまでも1機種の生産完了だという。
アメリカ東部時間の10日午後8時07分、NASAの有人月探査プロジェクト「アルテミスII」の宇宙船「オリオン」が、月周回ミッションを終えて地球に帰還した。乗員が姿を見せると管制室は拍手に包まれた。
Google Japanは10日、iPhoneの「AirDrop」機能と写真などをやり取りできるAndroid端末が増えたことをアピールした。
NASAの有人月周回ミッション「アルテミスII」は6日（米国時間）に月フライバイに成功。月の裏側で撮影した写真などを相次ぎ公開している。
NASAの「アルテミスII」プロジェクトを支援している企業の一つが日本の光学機器メーカーであるニコン。有人宇宙船「オリオン」では、ニコンの「D5」2台と「Z9」が使われていた。
エアコン試運転をしたことのある人のおよそ9割が、適切な方法で行っていなかった。空調大手のダイキン工業は4月6日、そんな調査結果を発表した。
電動モビリティのシェアリングサービスを展開するLimeは13日、国内で提供する電動モビリティ車両を電動シートボード「Limeラクモ」に一本化すると発表した。春以降に電動アシスト自転車を追加する。
文化庁のWebサイトで公開された所轄の独立行政法人向けの「第6期中期目標」が、SNSを中心に物議を醸している。国立の博物館や美術館にも来年度から収入目標を設定し、一部は基準に満たなかった場合には再編も検討するという。意図を聞いた。
セクハラ報道に揺れたダイニーは2日、2月1日付で山田真央社長兼CEOが退任したと発表した。同時に山田氏が自身のnoteやXアカウントで「セクハラ冤罪」と退任に至る経緯を詳細に説明した。何があったのか。
25日の昼過ぎから全国各地の自治体ホームページなど100件以上が閲覧できなくなった問題は、午後10時前に復旧した。ミライコミュニケーションネットワークのサービスで発生した障害が原因だった。
エレコムは25日、半固体電池を採用して安全性を高めたモバイルバッテリーを3月から順次発売すると発表した。「超安全を考えていたら他社に出遅れました」という。一体、何があったのか。
JR東日本は19日、ユーザーに親しまれたSuicaのペンギンに代わる新たなイメージキャラクターの選考プロセスを明らかにした。しかし、これがSNS上では賛否両論のようだ。
4月以降に機内でのモバイルバッテリー使用が禁止される可能性が高くなった。国際民間航空機関（ICAO）が基準見直しの議論を進めているためだ。
TENGAは17日、米国拠点で従業員1人のメールアカウントが第三者による不正アクセスを受け、顧客情報が一部漏えいした件について、日本でも声明を発表した。