ディスプレイは13.3型のフルHD(1920×1080ピクセル)液晶となる。映り込みの少ない非光沢パネルを採用しているので、ユーザーや照明の写り込みが気になることはない。ハードウェアベースのブルーライト軽減機能「ComfortView Plus」も備えているので、長時間画面を見た際にありがちな目の疲労を軽減できる。
薄型軽量ながら、キーボードはしっかりとストロークを感じられるものとなっている。オプションでLEDバックライトを選べば、航空機の機内など暗い場所でのキータイプも快適にこなせる。プログラミングに従事する場合に便利なことも多い米国英語(US)配列のキーボードも選択可能だ。
ポート類は、左側面にThunderbolt 4(USB4)端子とイヤフォン/マイクコンボ端子を、右側面にThunderbolt 4端子、USB 3.0 Type-A端子とHDMI 2.0出力端子とセキュリティロックポートを備えている。Thunderbolt 4端子はUSB PD(Power Delivery)による電源入力とDisplayPort Alternate Modeによる映像出力にも対応する。
変換アダプターを使わなくても周辺機器を接続できる利便性の高さには注目したい。会社内はもちろん、社外でディスプレイやプロジェクターにつないでプレゼンテーションする際などに便利に使えるだろう。
軽量なモバイルノートPCでは処理パフォーマンスを犠牲にしているケースもあるが、その点においてLatitude 7330 Ultralightに妥協はない。
CPUは最新の第12世代Coreプロセッサ(開発コード名:Alder Lake)のUシリーズ(標準消費電力15W)を採用している。処理能力重視の「パフォーマンスコア(Pコア)」と低消費電力重視の「効率コア(Eコア)」のハイブリッド構成で、パフォーマンスの底上げを図りつつ消費電力の増加を抑制している。企業向けのセキュリティ/管理機能である「Intel vProプラットフォーム」に対応する構成も選択可能だ。
メインメモリは最大で16GBまで搭載可能で(増設/換装不可)、ストレージは最大512GB SSDを選択できる。写真のレタッチや軽い動画の編集など、最近はオフィスワークでもシステムに負荷の掛かる処理をする機会は少なくない。1kgを切るモバイルノートPCでも、そのような処理をこなせることは心強い。
Latitude 7330 Ultralightは、Web会議向けの仕様/機能についても抜かりない。
Webカメラの解像度は720p(HD/1280×720ピクセル)撮影に対応しており、物理的なカメラシャッターも備える。解像度は特筆するほど高くはないが、品質的には十分だ。
また、マイクで集音した声に対し、AI(人工知能)技術を活用して騒音を軽減する「Intelligent Audio」機能も備える。同機能は自分の声(マイクでの集音)だけでなく、相手の声(スピーカーに出力される音声)にも適用できることが特徴だ。自分も相手も、快適な音声でWeb会議に臨めることはうれしいところである。
Web会議というと、通信のスピードも品質を左右する要素となる。その点、Latitude 7330 Ultralightは最新の無線LAN規格「Wi-Fi 6E」にも対応している。Wi-Fi 6EまたはWi-Fi 6に対応するWi-Fiアクセスポイント(ルーター)を使っている場合は、より安定した通信を期待できる。
さらに、Latitude 7330 Ultralightでは「ExpressConnect」という機能が使えることも知っておきたい。これは、「Dell Optimizer」と呼ばれる内蔵型AIをベースにした最適化ソフトウェアに含まれるネットワーク機能で、Web会議で利用するアプリの通信を優先させるといった処理が可能になる。
「Wi-Fi 6E」は、2.4GHz/5GHz帯に加えて6GHz帯での通信にも対応するIEEE 802.11ax規格の無線LANの愛称です。
2022年6月現在、法令が未整備のため日本では6GHz帯での通信は利用できません。法令の整備が完了次第、ソフトウェアの更新で対応する予定です。
ビジネスシーンでの採用を前提に考えると、これまで述べてきたPCの性能や機能以外に、「サステナビリティー(持続可能性)」への配慮も重要となる。サステナビリティーへの取り組みは、廃棄物の削減を始めとして企業として得られるメリットが少なくない。もちろん、企業価値の向上にも資する。
デル・テクノロジーズは、製品のサステナビリティーの向上に長年取り組んでいる。Latitude 7330 Ultralightも例外ではなく、主に以下のような取り組みを行っている。
Latitude 7330 Ultralightは、消費電力に関する「国際エネルギースタープログラム(ENERGY STAR)」、IT機器の持続可能性における認証制度である「TCO認証(TCO Certified)」、米国における電子機器類の環境配慮度合いを評価する認証制度「EPEAT」といったサステナビリティーに関わる認証も高いレベルでクリアしている。
繰り返しにはなるが、こうした認証に対応していることは、法人として製品を選ぶ上でも強く背中を押してくれる要素になるはずだ。
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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2022年8月22日