ニュース
EVで非常用電源確保、三菱自動車が本社ビルにシステム設置:蓄電・発電機器
自動車メーカー各社は、EV(電気自動車)に充電した電力を住宅で利用可能にするシステムの開発を進めており、日産自動車はいち早く“LEAF to Home”というシステムを市場に投入した。三菱自動車は本社ビルにEVを並べて、非常用電源として活用するシステムを作った。
三菱自動車工業は2012年7月24日、同社の本社ビル(東京都港区)に、EVを利用して停電などの非常時に電源を確保するシステム「MiEV power SUPPLY」を設置したと発表した。
このシステムは同社のEV「i-MiEV」、「MINICAB-MiEV」を利用したもの(図1)。本社ビル1階に、最大4台設置できる場所を作った。
EVからの電力取り出しには、専用アダプタ「MiEV power BOX」を利用する。同社が4月から発売を開始したものだ(図2)。
本社ビル内にはMiEV power SUPPLY専用の配線を敷設し、5階の会議室と、8階の災害対策本部に電力を供給できるようにした。5階の会議室にはテレビなどを設置して災害情報を提供する場とし、来客者の避難場所としても活用する。
蓄電容量が16.0kWhの車種(i-MiEV「G」およびMINICAB-MiEV)を4台接続(蓄電容量の合計値は64.0kWh)すると、およそ3日間にわたって電力を供給できるという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
電気自動車を家庭用電源に、世界初の実用システムが登場
日産自動車は他メーカーに先んじて実用システムの販売を始める
蓄電に電気自動車を利用、工場の電力需要のピークを平準化
三菱自動車工業は、自社工場内に電気自動車と連携できるエネルギー管理システムを構築した
電気自動車から家庭用電源を取り出すアダプタ、三菱自動車が発表
三菱自動車が電気自動車の電力を利用するためのアダプタを発表した
キーワード解説「Vehicle to Home(V2H)」
EVなどが搭載している蓄電池を、住宅でも利用する動きを「Vehicle to Home(V2H)」と呼ぶ

