輸入品に変わった日本の太陽電池、住宅用が振るわない:自然エネルギー(2/2 ページ)
日本の太陽電池産業が大きく変わろうとしている。数量の伸びは著しいものの、海外生産品の比率が高まる一方だ。長らく大半の需要を支えてきた住宅用の比率は今や25%を切り、発電事業用と産業用の比率が高まっている。太陽光発電協会(JPEA)が発表した国内メーカーを対象とした太陽電池モジュールの統計を紹介する。
非住宅用が伸びる
太陽電池モジュールの用途別の出荷量から分かることは明らかだ。非住宅用の伸びが著しい。
2013年第4四半期の住宅用(66万8881kW)、非住宅用(210万5266kW)、非住宅用のうち発電事業用(92万6344kW)の伸びは、前年同四半期に対して、1.19倍、1.80倍、2.27倍だ。通年度では1.27倍、3.19倍、4.00倍に達する。このため、用途別に占める住宅用の比率は低下し続けており、2013年第4四半期には24%にまで下がった(図3)。
なお、図3にある発電事業用以外の非住宅用(黄色)には、さまざまな用途が含まれている。そのうち8割以上を占めるのが、非公的施設に設置された産業・事業用の太陽電池モジュールだ。事務所や工場の屋根に設置されたものが代表例である。
図3 太陽電池モジュールの出荷量に占める3つの用途(2012〜2013年度、kW) 住宅用(空色)、発電事業用(オレンジ色)、発電事業用以外の非住宅用(黄色) 出典:太陽光発電協会の公表値に基づいて作図
太陽光発電協会が発表した太陽電池モジュールの出荷量推移(単位:kW)の詳細データを以下に掲載する(図4)。
*1) 調査対象47社は以下の通り(うち44社からの回答を集計)。AGC硝子建材、CHAORI SOLAR、First Solar Japan、LIXIL、LS産電、REC Solar Japan、SunLink PV Japan、Upsolar Japan、伊藤組モテック、イワテック、インリー・グリーンエナジージャパン、ウエストホールディングス、エクソル、エスパワー、カナディアン・ソーラー・ジャパン、カネカ、京セラ、クリーンベンチャー21、サニックス、サンテックパワージャパン、シャープ、ジャパンソーラーファクトリー、新興マタイ、センチュリースバルソーラー、ソーラーフロンティア、ソプレイソーラー、高島、長州産業、東芝、トップ・ランナー、トリナ・ソーラー・ジャパン、トワダソーラー、ネクストエナジー・アンド・リソース、ネミーエネルギーソリューションズ、ノーリツ、パナソニックグループ 三洋電機、ハレオンソーラージャパン、ハンファQセルズジャパン、日立アプライアンス、富士電機、フジプレアム、ホットサンエナジー、ホンダ、三菱電機、明成商会、リープトンエナジー、レネソーラ・ジャパン。
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