水素で広がるスマートシティ、2020年のオリンピックに電力・熱・燃料を供給：エネルギー列島2015年版（13）東京（2/3 ページ）

東京オリンピック・パラリンピックは日本が水素社会へ向かう大きなステップになる。首都圏を中心に水素ステーションが増えて、燃料電池車や燃料電池バスが都心を走り回る。競技場や選手村には燃料電池で電力と熱を供給する予定だ。大都市ならではの地中熱を取り入れたビルの建設も進む。

[石田雅也，スマートジャパン]

2016年に開業する新市場で太陽光発電

　オリンピック・パラリンピックの関連施設が集まる東京湾岸の臨海地域では、新しいビルの建設が続々と始まっている。選手村に近い「豊洲（とよす）埠頭地区」には、日本で最大の生鮮食品の取引量を誇る「築地（つきじ）市場」の移転計画が進行中だ（図5）。土壌の汚染問題があって工事が遅れていたが、ようやく対策が完了して2016年11月にオープンする見通しになった。

図5　「豊洲埠頭地区」の全景と周辺地域。出典：東京ガス

　この「豊洲新市場」ではエネルギーの利用面でも先進的な対策をとる。主要な施設の屋上に太陽光パネルを設置して、合計2MW（メガワット）以上の電力を自給自足できるようにする予定だ（図6）。ほかにも生鮮食品を輸送するための冷凍・冷蔵車に電力を供給する充電スタンドを市場の中に整備する。

図6　「豊洲新市場」の完成イメージ（上）、施設の配置と環境対策（下）。出典：東京都政策企画局、東京都中央卸売市場

　新市場を中心に地域全体のエネルギー供給ネットワークの構築も進んできた。東京ガスが新市場に隣接する区域に「スマートエネルギーセンター」を建設して電力と熱を供給する計画だ（図7）。発電能力が7MWのコージェネレーションシステム（CGS）を中核に、都市ガスの圧力差を利用した発電システムも導入する。新市場よりも早く2016年4月に運用を開始する予定で工事が始まっている。

図7　「スマートエネルギーセンター」の完成イメージ（上）、エネルギー供給の仕組み（下）。出典：東京ガス