水素混焼とNAS電池を活用、電力の自己託送で広域エリアのCO2削減:蓄電・発電機器
日本ガイシが安藤・間(安藤ハザマ)の技術研究所に納入した電力貯蔵用NAS電池が運転を開始。水素を混焼できるガス発電システムや自己託送制度と組み合わせて活用し、広域エリアにおける最適な電力融通でCO2削減を目指す。
日本ガイシは2020年5月、茨城県つくば市の安藤・間(安藤ハザマ)の技術研究所に納入した電力貯蔵用NAS電池が運転を開始したと発表した。安藤ハザマが実証を行っている広域エリアにおけるCO2排出量削減を目指す「安藤ハザマ次世代エネルギープロジェクト」で活用されるという。
このプロジェクトはCO2排出量のの少ない分散型エネルギーシステムと、遠隔にある複数の電力需要地の間で自己託送制度を利用してエネルギー融通を行う。これにより、広いエリアでエネルギー利用の最適化を行い、CO2排出量の削減を目指すのが狙いだ。2018年8月に国土交通省の「平成30年度第1回サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」に採択されているプロジェクトである。
日本ガイシが納入したNAS電池は出力200kW、定格容量1200kWh(キロワット時)。水素燃料の混合・切り替えが可能な燃料電池、水素燃料を混合可能なガスエンジン発電設備などと組み合わせ、「次世代型省CO2コージェネレーション(熱電併給)プラント」を構築する。納入は日本ファシリティ・ソリューションを通じて行った。
具体的な運用としては、燃料電池やガスエンジンにって発電した電力を、電力需要の少ない時間帯はNAS電池に充電し、需要の多い時間帯に放電することでエネルギー利用の最適化を図る。これにより燃料電池など運転効率を高め、CO2削減につなげる狙いだ。反対に、技術研究所の需要を上回った場合はNAS電池に充電し、不足する場合は放電し、自己託送制度で他の需要地に送電する。
NAS電気は大容量かつ長時間放電が可能という特徴があり、再生可能エネルギーの安定化や非常用電源などの多様な用途に対応する。日本ガイシによると、これまでの設置実績は全世界200カ所に総出力580MW、総容量4000MWh以上になるという。
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