ヒートポンプ給湯機による「上げDR」 機器のDR ready要件を策定へ：第3回「DR ready勉強会」（2/5 ページ）

家庭で利用されるエネルギー機器のさらなる効率運用に向けて、デマンドレスポンスの活用を目的に導入される「DR ready制度」。国はまずエネルギー使用量の大きいヒートポンプ給湯機を対象に、機器のDR ready要件を整備する方針だ。

[梅田あおば，スマートジャパン]

機器の本来用途とDRの関係性

　エネルギー消費機器のDR ready要件を検討するにあたり、機器の本来用途を考えることは重要である。HP給湯機は、お湯の供給を目的とした機器であるため、給湯が必要なタイミングで、不便なく、需要家にお湯を供給できることは大前提であり、DRリソースとしての活用は、機器の本来用途を阻害しないことが条件となる。

　図2のように、通常（深夜早朝）の沸き上げ時間を、単純に昼間にシフトして「上げDR」を行った場合、午前中など沸き上げが完了するまでの間は、必要なお湯を供給できない可能性が高まる。

図2.HP給湯器沸き上げ時間シフトによる貯湯不足イメージ　出典：DR ready勉強会

　給湯というHP給湯器の本来目的を損ねることなく、上げDRを実施するためには、両者を考慮した沸き上げ計画を事前に策定する必要がある。DRを加味した沸き上げ計画を立てる仕組みとしては、

1. DRサービスを行う事業者（以降、DRサービサー）がDR可能量を機器等から取得し、その範囲内でDR指令を機器等に送信し、機器等がDR指令を加味した沸き上げ計画を作成する。
2. DRサービサーが機器の状態を機器等から取得し、DRサービサーがDRを加味した沸き上げ計画を立て、機器等に送信する。

などの方法が考えられる。