エンタープライズ:ニュース 2003/06/09 19:44:00 更新


電磁波にも潜むセキュリティリスク、新情報セキュリティ技術研究会が対処案を公開

新情報セキュリティ技術研究会は、電磁波漏洩・侵入も情報セキュリティの一環とする立場から、「電磁波セキュリティガイドライン」のドラフトを作成し、Web上で公開した。

 新情報セキュリティ技術研究会は6月6日、各省庁などが進める情報セキュリティ政策を踏まえ、「電磁波セキュリティガイドライン」のドラフトを作成し、同研究会のWebサイトで公開した。

 新情報セキュリティ技術研究会は、電磁波漏洩を防ぐための技術や光無線技術の活用などを目的として、2001年9月に結成された団体で、IT企業を中心に国内41社が参加している。同研究会では、情報セキュリティ確保のニーズが高まっていることを受け、新たな脅威として電磁波のセキュリティを取り扱う必要があると指摘。その対処策としてこのガイドラインをまとめた。

 同研究会によると、各IT機器からは、たとえVCCIなどの規制値を守っていたとしても、微弱なレベルの電磁波が漏れている。特殊な装置を用いれば、この漏洩電磁波を傍受し、それを元に機器の情報を再生することも可能ということだ。逆に、やはり特殊な装置を用いて意図的に電磁波を発生させ、IT機器の誤動作を引き起こすことも可能という。

 今回まとめられたガイドラインのドラフトでは、これら電磁波に起因するセキュリティ上の問題への対策と、それに必要な試験方法、建築工事設計基準などについてまとめられている。同研究会では、漏洩電磁波の基準値など具体的な項目のまとめを進め、2003年度内にガイドラインの完成を目指すとしている。

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[ITmedia]



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