Sun Mainframe To Open Solution
Sun Mainframe To Open Solution
リスクが少ない“Mainframe To Open”
メインフレームからオープンシステムへの移行は、単にハードウェアをリプレースすることでコストを削減するためのものではない。それはシステムの変化対応力を強化するための前提条件であり、近い将来にやって来る“スループット・コンピューティング”の果実を享受するための第一歩でもある。それでは実際の移行プロセスは、どのように進めるべきなのだろうか。

プロジェクト開始前にROIと技術評価を実施

　ここで、サン・マイクロシステムズ（以下、Sun）が提供している、プロジェクト開始までのプロセスを紹介しよう。Sunの“Mainframe To Open Solution”が、確立された方法論に支えられていることがおわかりいただけるはずだ。

プロジェクト開始までのプロセス 　まず最初に行われるのは、適用業務要約フォームへの記入である。これはあらかじめ用意された質問(アンケート)に対し、ユーザ企業自身が自社のメインフレームシステムの現状について回答するというものだ。Sunはこの回答に基づき、メインフレームからオープンシステムへと移行した場合の、投資効果(ROI)の概算と、技術評価の報告を行う。アンケートの回答から報告書提出までの期間は、およそ1週間。なお、ここまでの作業は無償で実施される。

　次は、より詳細な評価を行うために、ソースコードの監査が実施される。ユーザ企業が提供したアプリケーションのソースコードを、Sunが専用ツールを用いて解析するのだ。

　ここで重点的にチェックされるのは、ソースコードの“癖”である。癖の強いソースコードの場合には、ある程度修正した上で移行を行う必要があるからだ。また、修正が必要なコードの割合が明確になることで、移行に伴うコストをより細かく弾き出すことができる。提供されるソースコードは、移行対象となるアプリケーション全体がカバーされていることが望ましいが、一部のソースコードだけでも監査を行うことは可能だ。

　ソース監査の結果に基づき、Sunはより正確なROIの概算と、技術評価をレポートする。実際の移行で、どの手法を使うべきなのかについて、この段階で明確な判断材料が手に入ることになる。事前にこれだけ綿密な調査を行うことで、確信をもってプロジェクトに臨むことができ、その後のロードマップも明確になるのだ。

リホストに棚卸しを加えリスク削減

　リホストの有効性が理解できても、最終目標のオープン・システムへの移行を考えた場合、旧アプリがそのまま残る限り、応急処置的で２重投資なのではと危惧される方もいるだろう。だが、リホストの利点を生かし、ビジネス・ロジックを変えずにリソースの棚卸しのみを行うことで、充分投資に見合った効果がでるケースも多い。棚卸しのツール/サービスは、プロフェッショナルなSunのSIパートナーが提供する。10数年来、継ぎ足しで開発/改良を繰り返されたアプリは、その間の業務ノウハウの結晶といえるが、その移行は、それ自身が最大のリスクとなる。リビルド/リライトでは、思わぬ見落としで、設計、開発、テストの各移行フェーズで遅延/追加工数が発生し、顧客/SI の双方にリスクが伴う。リホスト＋棚卸しで、顧客は最短工数でオープン環境を入手することができ、リソースの削減/パフォーマンスの向上という副次効果も得られる。一方、SIは、有償で棚卸しを提供しつつ、顧客のアプリの解析ができるので、次のオープン化ステップを顧客が望むとき、より現実的な提案が可能となる。つまり、顧客、SIの両者にとってリスクの少ない移行が実現でき、結果的に投資対効果の高い移行が可能になるのである。

すでに1000件以上の実績を持つSun

　メインフレームからオープンシステムの移行を、サンはすでに全世界で1000件以上手がけてきた。上記のような確立された手法も、これまでの豊富な経験に基づいている。また実績の数が示すように、サンの“Mainframe To Open Solution”は技術的にも確立されており、リスクが小さいのはもちろんのこと、投資効果も高い。

　この事実を具体的に示すために、ここでいくつかの実例を紹介しておこう。

  • 保険業を営むTransamericaでは、メインフレームからオープンシステムへの移行を3ヶ月以内に完了し、50％のコスト削減と25％の性能向上を実現した。
  • 全世界240万人の米国陸軍人とその家族の健康保険を管理するDMDC(Defence Manpower Data Center)では、2万5000ユーザからアクセスされるシステムを3台のSun Fire 15Kに移行し、年間1000万ドルのコストを削減した。
  • Central States Health & Lifeは、メインフレームでの運用に比べて65〜80％の低コスト化を、オープンシステムへの移行で実現した。
  • Atlantic Blue Cross Careでは500万行のコードを移行することで、年間300万ドルを削減した。

変化への抵抗感の払拭もサポート可能

「自分自身はオープンシステムの移行が必要と感じているが、社内には、まだ抵抗感があるため実行には移せない」と考えている方もいるはずだ。多くの人々は“変化”に対して、心理的な抵抗を感じずにはいられない。これはおそらく、人間の本能に根ざした感情なのだろう。

　しかし、現在のような“変化の時代”には、変化しないことがリスクになる。変化に対する心理的な抵抗を、いかにして払拭していくのか。これもメインフレームからオープンシステムへの移行では、重要な要件のひとつだといえる。

　このニーズに対しても、Sunは解決策を用意している。それが「SunCAP(Change Acceptance Process)」である。

Sun CAP Model 　SunCAPとは関係者を集めたワークショップを開催し、その中でビジネスニーズや将来展望を共有しながら、変化することの重要性や変化の道のりを共有していこうという取り組みだ。これは、もともとサン社内のプログラムとして実施されていたもので、GE(ジェネラル・エレクトリック)社が開発した「CAP(Change Acceleration Program)」が源流となっている。Sunがシックスシグマを導入した時に、CAPも一緒に導入されたのである。

　メインフレームからオープンシステムへの“変化”は、決してリスクのある選択ではない。むしろメインフレームを維持し続ける方が、将来的には大きなリスクを抱えることになることを忘れてはならない。攻めの経営の時代には、ITシステムにも“攻めの発想”が必要だ。“Mainframe To Open”はあくまでも、その第一歩に過ぎないのである。

　SunのMainframe To Open ソリューションでは、適応業務要約フォームにより無料で見積りをご用意し、移行のフレームワークを提示致します。

　フォームは使用されているハードウェア、オペレーティング・システムのバージョン、VSAMや Sequentialのファイル数、アプリケーション数、DC/DBの種類などを例にならって記入するのみです。これにより、どこから手をつければ良いかさえも分からなかったメインフレーム移行のための手順や必要となる作業が明確となり、移行のためのプロジェクトの規模感を把握することができます。

Mainframe To Openソリューション提供の手順

※Sun、Sun Microsystems、サンのロゴマーク、Sun Fire、Solaris、Sun Javaは、米国Sun Microsystems,Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※すべての SPARC 商標は、米国 SPARC International, Inc. のライセンスを受けて使用している同社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。SPARC 商標が付いた製品は、米国 Sun Microsystems, Inc. が開発したアーキテクチャに基づくものです。
※本文中に記載の各社の社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

この特集のトップへ