ガートナー ジャパンは2月16日、「タブレット・デバイス向け商用ビジネス・アプリケーション トップ10」を発表した。タブレット端末向けアプリが個人向けの生産性向上ツールとしての位置付けから、企業の重要なビジネスアプリへと移行しつつあるとの見解を示した。
米Gartner バイスプレジデント兼最上級アナリストのデイヴィッド・ウィリス氏は、「主要な業務アプリケーションベンダー各社がタブレットを重視し、これに対するユーザーニーズに応えようとしている」とコメント。ビジネスシーンでのタブレット端末の利用拡大に伴い、ERPやCRMなどのビジネスアプリケーションを提供しているベンダーが、自社ソフトウェアのタブレット向けに販売しようとしているが、既存のデスクトップやWebブラウザの環境をそのままコピーするのではなく、タブレット環境に合わせることが求められると指摘する。
同社が発表したトップ10は以下の通り。
- セールスオートメーションシステム:顧客向けカタログ、セールスプレゼンテーション、受発注システム
- ビジネスインテリジェンス:マネジメントダッシュボードとともに分析機能およびパフォーマンス管理アプリケーションを提供
- コンテナ化された電子メール:ビジネスのメッセージング環境と個人の電子メールを分離
- ミーティング用のコラボレーションアプリケーション
- ファイルユーティリティ:共有および文書配布
- エンタープライズアプリケーション全般:CRM、ERP、SCM、メッセージングをサポート
- 医療支援システム:医師、看護師、理学療法士をサポート
- ホスティング形式の仮想デスクトップエージェント:従来のデスクトップアプリケーションおよび環境をリモートからセキュアに運用、提供
- ビジネスに対するインテリジェントな知見を提供するソーシャルネットワーキングアプリケーション
- 役員向け資料:文書とレポートのセキュアな配布をサポート
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