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「モノのインターネット(IoT)」製品の70%にセキュリティ問題

HPが調査したテレビや家電コントロールなどのIoT製品は、平均すると1製品当たり25件のセキュリティ問題が存在していたという。

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 米HewlettPackard(HP)は7月29日、「モノのインターネット(Internet of things=IoT)」製品のセキュリティに関する調査結果を発表し、調査対象製品の70%にセキュリティ問題が見つかったと報告した。平均すると1製品当たり25件の問題が存在していたという。

 調査は同社のセキュリティサービス「HP Fortify on Demand」を利用して、テレビ、Webカメラ、家電コントロール、玄関ドアロックなどのメーカーが販売している普及度が高いIoT製品10種類について、クラウドアプリケーションやモバイルアプリケーションも含めて調査した。

 その結果、80%の製品に消費者の個人情報収集に関するプライバシー問題が見つかったほか、パスワードについても、例えば「1234」などの安易なパスワードが利用できてしまう製品が80%を占めた。

 インターネットとローカルネットワークとの通信が暗号化されていない製品は70%に上り、60%はWebインタフェースのセキュリティに不備が存在。ソフトウェアアップデートをダウンロードする際に暗号化を使っていない製品は60%を占めた。


セキュリティの問題を抱えるIoTデバイスの状況(HPより)

 こうしたIoT製品の現状についてHPは、メーカーが需要増大に押されて製品化を急ぎ、クラウドにアクセスできる製品やモバイルアプリケーションを次々に投入していると解説する。それによって消費者にとっての利便性は向上する一方で、サービス妨害(DoS)攻撃や弱いパスワードを突く攻撃、クロスサイトスクリプティング攻撃などの危険にさらされる可能性も増大すると警鐘を鳴らしている。

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