玉生弘昌

大量販売、大量消費の時代は終わり、消費者ニーズが多様化している今、小売・卸・メーカーといった流通業はどのように変化していくべきか。連載の最終回では、流通業企業が今目指すべき姿を考える。

入手した情報をいかに活用するか？　そうした観点でITを客観的にとらえなければ、企業の成長には結び付かない。その役割を担うCIOに求められる適性を、大手卸売業Paltacの特別顧問である山岸十郎氏の取り組みを基に考える。

本連載ではEDIによる業務効率化やマーケティングへの応用について解説してきた。今回は視点を若干変えて、EDIの普及に伴って新たに考えなくてはならない問題について説明したい。

定型業務の効率化・コスト削減ばかりに目を向けたIT活用は情報システム部門を硬直化させてしまう。経営者、CIO、情報システム部門、ユーザー部門の連携なくして戦略的IT活用は実現できないだろう。

EDIの活用範囲はもはや受発注のデータ交換にとどまらない。インフラ化したEDIはマーケティング活動への応用が進み、メーカー・卸売業・小売業の業界横断の情報共有の場へと進化し始めている。

多頻度小口発注、多頻度バラ納品、小規模分散型店舗立地、卸機能の集約といった日本独自のSCM。化粧品・日用品業界のサプライチェーン改革を例に、業界標準EDIがSCMにどのような変化をもたらすか見ていこう。

小売・卸間の標準EDIの早期実現に向け、これまでさまざま述べてきた。本稿では標準化されたEDIのメリットを説明するとともに、流通BMSが進展した後のメーカー、卸、小売の役割の変化について述べたい。

モデムの製造停止により、現行EOSは間もなく使えなくなる。流通BMSの真のメリットを生み出すためには過去の歴史に学び、業界全体で個別仕様を排除していく取り組みが必要だ。

小売・卸間に潜む課題を解決する流通BMS。使いようによっては業界全体のインフラとなり得るまで進化したEDIだが、流通BMSを導入するためには幾つか壁も存在する。