寺澤慎祐

日本でも有数のファストフードチェーン「ケンタッキーフライドチキン」。同社はこれまで、店頭での購買履歴を中心に顧客管理を行ってきたが、デジタルでの行動履歴を含めた顧客管理にシフトしようと、大規模なデータ統合を行っている。

Webサイトにおける行動分析……というと多くの事例が出ているが、30以上の会社が相互に連携していたとしたらどうだろう。金融サービス大手の「SBIホールディングス」では、グループ各社の連携と全体最適を一手に担う部署がある。

データ活用を通して顧客満足度と売り上げを高めようと、さまざまな施策を行う小売業界の「トライアル」。POSデータを公開し、メーカーと店舗が同じデータを基に議論する体制を整えることが、さまざまな価値の源泉にあるようだ。

電子レシートやタブレット内蔵ショッピングカートなど、先進的なIT活用で知られる小売業界の「トライアル」。同社のCIOが語る、さまざまな取り組みからはスーパーマーケットの未来が見えてくる。

中古車買い取り大手のガリバーを運営する「IDOM（イドム）」は、人工知能をはじめとした、先端テクノロジーに果敢にチャレンジし続けている。その背景には、経験や勘がほとんど入らないデータドリブン経営、そしてそれを支える「企業文化」があった。

気象データと自社のデータを組み合わせると、どんなビジネスが生まれるのか――。日本気象協会の講演後に行われたディスカッションでは、さまざまなアイデアが生まれた。

企業におけるデータ活用には、社内のデータに加えて社外のデータを活用することも重要な視点だ。中でも気象データがビジネスに影響する業界は、全体の約3割だという。日本気象協会は最近、詳細な気象データをビジネスに生かすための実証実験を行っているという。

「ドラッグストアなんて、どこも似たようなものじゃないの？」　差別化が難しい業界において、データ活用で活路を探るココカラファイン。プライベートDMPやセルフサービスBI導入の目的は個客単位でのおもてなしにあるという。

業務改善から新ビジネス創出まで、幅広い分野でデータ分析を駆使しているカブドットコム証券。データ分析ツールの利用者を増やし、データで物事を語る文化はどのようにして生まれたのか？　講演後のパネルディスカッションでその秘密が見えてきた。

社長が自らデータに触れて、データの分析や活用を進めるカブドットコム証券。同社代表執行役社長の齋藤正勝氏が日本データマネジメント・コンソーシアムが主催するユーザー会で、データ活用の取り組みについて講演を行った。

前回は「データ活用を成功させるためポイント」として、1）ビッグデータへの対応、2）ITを活用したスピードアップ、3）オートメーション、の3点を指摘しました。経営判断に限らず、マーケティング活動においても、データ分析の結果を素早く意思決定につなげることが成功の鍵となります。企業において、「データ」に関するガバナンス責任を持つのがCDO（チーフデータオフィサー）なのです。

第4回では具体的にデータを活用するプロセスについて解説しました。今回はデータ活用を成功させるための「ビッグデータへの対応」「ITを活用してスピードアップ」「オートメーション」という3つのポイントについて解説します。

データを活用するまでには「データの収集」「データの処理」「データの活用」という3つのプロセスを踏むのが普通ですが、思考のプロセスとしては時間を遡って逆に「データの活用」「データ処理」「データの収集」という風に考えるべきです。

「第2回 技術の進化がマーケティングに与えたインパクト」では、技術の進化がマーケティングに与えたインパクトについて解説しました。第3回ではデータを起点にしたマーケティングをどのように行なうかについて解説します。具体的には第1回で解説した新しいK（仮説）／K（検証）／D（データ分析）をどのように実施するかです。

第2回では、新しいKKD（「仮説」「検証」「データ分析」）が意味を持つようになった時代の背景について解説します。キーワードはやはり、ビッグデータです。

データを起点としたPDCAサイクルの繰り返しはマーケティング領域でも年々その重要性を増しています。いわゆる“データドリブン”は、現代のマーケティング活動における常識となりつつあるのです。