2030年、あなたはビジネスパーソンとして生き残れますか?:30代からの「次の働き方」(1/3 ページ)
将来に漠然とした不安を抱き、「このままでは仕事人として生き残れない」と考えるビジネスマンが約7割。これから16年後の2030年、私たちの働き方はどうなっているのでしょうか?
連載:30代からの「次の働き方」
約15年後の2030年、日本企業を取り巻く環境は、どのように変化しているでしょうか。多くのビジネスパーソンは、先が見えない社会環境の中で、漠然とした不安を抱えながら働いています。
「もし定年まで働くことが前提でなくなったら」「1社だけに属することが当たり前ではなくなったら」――本連載では、近未来である「2030年」に焦点を当て、予測される新たな働き方を提案します。
「このままだとビジネスパーソンとして通用しなくなるときが来ると思う?」と質問されたら、あなたはどのように回答しますか? 実は、25〜40歳の男性ビジネスパーソンの約7割が「イエス」と答えています(2012年12月にリクルートマネジメントソリューションズが実施した調査による)。
あなたはビジネスパーソンとして生き残れますか?
この調査では、「自分は今後のキャリアのために何か行動をしなければならないと感じている?」という質問に対して約9割が「イエス」でした。
すでに、新たな知識をインプットするために勉強する、異業種交流会に参加する、社会人大学院に通うなど、日々の仕事の延長線上にはない学びのためのアクションを起こしている人も少なくありません。その一方で「何か行動しなくてはと思っていても、見通しが不透明な中、何をしたらいいのか分からず二の足を踏んでしまう」という人もいます。
一体、これからの働く環境、働き方はどのように変化していくのでしょうか。16年後の2030年という未来に向けた変化について考える前に、今から16年前の1998年から現在に至る変化を振り返ってみます。
1998年:今の当たり前は、当たり前ではなかった
1998年といえば、長野オリンピックが開催された年です。サッカー日本代表がFIFAワールドカップに初出場を果たしたフランス大会もありました。また、モーニング娘。、ゆず、浜崎あゆみ、宇多田ヒカルといったミュージシャンがデビューしたのもこの年です。
検索エンジンで有名なGoogleの設立が1998年です。ポータルサイトのパイオニアであるYahoo!は1995年、ECサイトのパイオニアであるAmazon.comは1994年、同分野の日本でのパイオニアである楽天は1997年に生まれました。まさにネット企業の黎明期です。
当時、日本国内のインターネット世帯普及率は10%前後でした。Windows 95の登場で急速に高まったとはいえ、PC普及率は「ワープロ専用機」より低かった時代です。携帯電話の普及率は5割を超えたころで、NTTドコモがiモードを開始したり、携帯電話にカメラが内蔵されたりしたのは1999年です。
いまでこそ、フリーアドレス、リモートワークのような柔軟な働き方を耳にすることは珍しくありませんが、このころはほとんど行われていません。オフィスや自分のデスクという固定された物理的空間、それとセットとなる職場の人間関係が、仕事において今よりも大きな意味を持っていました。
「成果主義」という言葉は今ほど一般的ではありませんでした。「連結決算」も本格導入されていません。「個人情報保護法」もまだ施行されていません。ちなみに、「男女雇用機会均等法」が改正され女性に対する差別の努力義務規定が禁止規定になったり、「セクハラ」規定が整備されたりしたがこのころです。
あらためて現在と1998年を比較すると、オフィスの意味、職場の人間関係、会社と従業員の関係、仕事のやり方など、さまざまなものの変化の大きさに驚きます。
では2030年はどのような変化の時代になるのでしょうか。
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