リビング+:ニュース 2003/03/04 23:59:00 更新


「802.11g」を手に入れたiBOXサーバ

日本電算機が、iBOXサーバ強化策を連打している。薄型をうたう新モデル「F」では、BSアナログ放送の録画が可能になったほか、オプション機器としてIEEE 802.11g対応の無線アクセスポイントも登場した

 日本電算機は3月3日、ホームサーバ「iBOXサーバ」の強化策を発表した。薄型をうたう新機種「iBOXブロードメディアサーバ F(エフ)」(市場予想価格:169,800円)を3月21日から発売するほか、オプションで802.11g対応の無線周辺機を提供。また、iBOXサーバと連動するホームセキュリティシステムのデモを披露するなど、盛りだくさんの内容だった。

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 薄型の「iBOXブロードメディアサーバ F(エフ)」。80GバイトのHDDを内蔵しており、サイズは430×357×79mm

 iBOXサーバは、VHF/UHF/CATVのチューナーを内蔵した、Linuxベースのホームサーバ。「F」モデルではさらに、BSチューナーを内蔵し、アナログ衛星放送も録画できるようになった。「昨日3ランを打ったという、ヤンキースの松井の映像だって録画できる」(日本電算機の石井孝利社長)。

 また、録画時のファイルフォーマットとして、従来からサポートしていたMPEG-2のほかに、MPEG-4にも対応。より高い圧縮率での録画が可能になった。

 日本電算機は今回、iBOXサーバに搭載するアプリとして、新たに動画編集ソフト「モーションエディティングルーム」を開発。これは、リモコンの操作だけで録画映像を、好きな場面だけ切り出して編集できるというもの。Fモデルではこれを、プリインストールする。

オプションで802.11gアクセスポイントも

 発表では同時に、iBOXサーバの“オプション製品”という位置付けで、IEEE 802.11g準拠の無線アクセスポイント「airBOX」と無線カード「airCARD」の商品化が発表された。価格はアクセスポイントが19,800円、カードが6,800円。

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 「単品での発売は、今のところ考えていない。ただし、市場のニーズがあるようなら、検討したい」(石井社長)

 同社はこれまで、IEEE 802.11b対応の無線アクセスポイントを内蔵したモデル「is2-3」を販売してきた(記事参照)。しかし、今回は無線アクセスポイントを“外付け”という扱いにした。この理由は、今後IEEE 802.11a対応製品など、多様な製品が出てくることをにらんでのこと。

 「現在の製品は米Broadcomのチップを使っているが、米Atheros Communicationsのチップを使って、a/b/gデュアルのアクセスポイントを開発する考えもある」(石井社長)。

 airBOXの主なスペックは以下のとおり。

製品名airBOX
無線方式IEEE 802.11g/b
インタフェースWAN側:10/100BASE-TX×1ポート、LAN側:10/100BASE-TX×4ポート
WEP64/128ビット
機能PPPoEクライアント接続設定、DHCPサーバ、DHCPクライアント、VPN対応、IPフィルタリング、ルータ機能
サイズ240×145×40mm
価格1万9800円

 ほかにも、さまざまな点で強化がはかられている。たとえば、オプションで販売される無線接続のキーボード「エア・キーボード」(9,800円)は、各キーに「早送り」「巻き戻し」などの機能を割り当て、リモコン同様の操作感を可能にした。

 また、iBOXサーバ用に提供されるEPGサービス「Bepg」(べグ)では、局側から提供される“番組名情報”の多少の変化(たとえば「ニュースステーション」と「Nステーション」など)や、放送時間のズレなどにも対応、録画できるようになった。これは、同社が構築する番組情報のデータベースを、随時アップデートすることで実現しているという。

ホームセキュリティの中心にもiBOXサーバ?

 発表ではさらに、iBOXサーバと連動するホームセキュリティシステムを提供する構想も、明らかにされた。既に製品が開発されており(下写真)、会場では実際にデモも行われた。

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 展示された製品群。どれも実際に稼動していた

 これは、iBOXサーバを中心とする無線セキュリティシステムを構築するというもの。たとえばセンサーが人影を感知すると、その情報が無線でiBOXサーバに転送され、そこからユーザーの携帯電話やPCにメールで通知される。転送先はiBOXに登録することで複数設定でき、契約する警備会社などに通知することも可能だという。

 「システムは、iBOXサーバとセットで20−25万円くらいから導入できるようにしたい」(日本電算機)。今後、セキュリティ関連の企業との連係なども視野にいれているようだ。

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▼日本電算機

[杉浦正武,ITmedia]



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