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2003/09/22 23:22:00 更新

“汎用JPドメイン”が巷に溢れる理由

最近では、商品名やキャンペーン告知などに使われるケースも目立つようになり、企業のマーケティング活動には不可欠なものとなった「.JP」の汎用ドメイン。Webドメインマーケティング事務局が公表した資料から、汎用ドメイン隆盛の背景が読みとれる。

　テレビや雑誌でよく見る「.JP」の汎用ドメイン。最近では、商品名やキャンペーン告知などに使われるケースも目立つようになり、企業のマーケティング活動には不可欠なものとなった。Webドメインマーケティング事務局が公表した資料「Webドメインマーケティングニュース」からは、汎用ドメイン隆盛の背景が読みとれる。

　日本を示す「.JP」の登録数は、2003年9月現在で53万1586件。利用者は多岐に渡り、企業をはじめ、団体、個人なども含まれている。「.JP」ドメインには、「.co.jp」「.ne.jp」のように、属性や地域を示す“属性型・地域型JPドメイン”と、セカンドレベルドメインを持たず単に「.jp」だけが付く“汎用ドメイン”があるが、とくに最近は汎用ドメインの伸びが著しい。

　汎用ドメインは、2001年2月に登録を開始したばかりだ。それまでの属性型・地域型ドメインと異なり、日本国内に住所を持つ個人や組織であればいくつでも登録できるのが特長。たとえば、日清食品では「cupnoodle.jp」（カップヌードル）、「nissin-ufo.jp」（焼きそばUFO）、「rao.jp」（ラ王）など商品ごとにドメインを登録している。また映画でも、公開前に汎用ドメインを使ったキャンペーンサイトを設けるのが当たり前の状況だ。

　このように、企業が商品やサービス、イベント告知などに広く利用するようになり、現在の登録件数は22万8527件にのぼるという。実に全体の半数近くを占めるに至ったわけだ。ただ、汎用ドメインが広く活用されるようになった背景には、前述の制約撤廃以外にも複数の要因がある。

　ひとつは、携帯電話によるインターネットアクセス需要の高まりだ。キーボードを持たない携帯電話では、なるべく少ない文字数でアクセスできるほうが有利。テレビやラジオで告知する際にも、文字数が少なく、読み上げやすいドメインのほうが好都合だ。

　また、“検索サイトとの相性”も見逃せない。「google」に代表される第3世代検索エンジンは、従来の検索エンジンのようにページ毎に含まれる特定キーワードの含有数を利用するのではなく、特定ドメイン下にある複数ページをまとめ、その中の「テーマ」を重視するという。逆に、ひとつのドメインの下に複数のテーマが混在する場合は、テーマの重要度が低くなる。つまり、深い階層を嫌う第3世代検索エンジンでは、ページを検索結果に表示できない可能性がある。

　企業ドメインの下に商品やサービスのページを設けるより、商品やサービス毎にドメインを持つほうがマーケティング上は有利。同事務局では「マーケティングの観点からも、独立したドメインでサイトを立ち上げ、それぞれのドメインの下でひとつのテーマを扱うという考え方が必要となる」と指摘しているが、汎用JPドメインの隆盛は、企業がこれを実践している証拠といえるだろう。

　一方、話題を呼んだ「日本語ドメイン」は、2001年2月22日の登録開始以来、4万6003件が登録済みという。対応ブラウザが少ないなど不利な条件を抱える日本語ドメインだが、この数字が多いか少ないかは判断の分かれるところ。ただ、当初日本語ドメインに期待されていた「分かりやすい」「短い」といったメリットのいくつかは、汎用JPドメインが担っているといえそうだ。

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[芹澤隆徳，ITmedia]

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