BookLiveが行った調査結果より。
BookLiveは3月5日、全国の20〜50代の男女2201人を対象に実施した「紙の本と電子書籍の併売サービスに関する利用実態調査」の結果を発表した。
同社は2014年6月にカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)と業務提携を発表。同年12月からは、TSUTAYA店舗でTカードを提示し、対象雑誌を購入すると、その電子版を無料で提供する「Airbook」サービスを展開している(Airbookを実際に試した記事はこちら)。
調査結果によると、「紙の本を買うと電子書籍がもらえるサービス」の認知度は43.2%。うち、一度でも利用したことがある人の割合は9.9%となった。
Airbookの開始以後、雑誌の売り上げにポジティブな影響がみられるとする内容が2月にTSUTAYAから発表されているが、そちらではAirbookの利用率が高い店舗では10人に1人が対象雑誌購入時に同サービスを利用しているとするデータが示されている。
サービス普及の課題としては、利用経験者の68%が「対象作品だと気づかずに作品を購入していた」と回答しており、対象作品やサービスの具体的な利用方法に関する認知の低さが改めて浮き彫りとなった。
Airbookは現在、雑誌を対象としたサービスだが、調査では、「小説」(38.5%)、「マンガ」(34.2%)、「趣味・実用書」(33.9%)が対象となることを望む声が多かった。
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