セキュリティ企業の英Sophosが7月20日に発表した2009年第2四半期(4〜6月)のスパム動向報告書で、スパムの送信数が最も多い国は米国であることが分かった。
Sophosは世界各地に仕掛けたおとり用のアカウントで、4〜6月の3カ月間に受信した全スパムメールを分析し、スパム中継数が多い上位12カ国のランキングを作成した。
その結果、米国から送信されたスパムが全体の15.6%を占め、依然としてトップだった。次いでブラジル(11.1%)、トルコ(5.2%)、インド(5%)、韓国(4.7%)からのスパムが上位を占めた。
一方、中国は4.1%で7位、ロシアは3.2%で9位となり、従来に比べて大幅に改善された。前年同期の統計ではロシアから送信されたスパムが全体の7.5%を占め、米国に次ぐ2位につけていた。
スパムの大半は、攻撃用ボットネットに制御された一般ユーザーのコンピュータから送信されており、Sophos研究者のグラハム・クルーリー氏は「ボットネットに制御されたコンピュータを米国が一掃することができれば、世界中のネットユーザーに恩恵をもたらすのだが……」と分析している。
最近の傾向としては、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の普及に伴い、マイクロブログサービスのTwitterなどで使われるURL短縮サービスを悪用し、マルウェア配布サイトに誘導する事例が増加。短縮サービスのCligsがハッキングされ、URLのリンク先が改ざんされる騒ぎも起きている。
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