ソフト販売・レンタルのゲオは、店舗の業績データを集計・分析する情報系システムをデータウェアハウス(DWH)アプライアンス「Oracle Exadata」をベースに構築し、2010年9月から運用を行っている。導入を支援した伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)と日本オラクルが1月5日付で発表した。
ゲオでは、2010年9月時点で1315店舗と1250万人以上の会員顧客を有しており、情報系システムの整備が課題となっていた。店舗数と会員数の増加で各種システムのパフォーマンスに不足が生じていた。顧客分析システムや意思決定支援システムなどを分散して運用していたため、システム全体の運用効率を高める必要性もあった。
新システムは、CTCがOracle Exadataをベースに「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」や「Oracle Enterprise Manager」などの周辺システムと組み合わせて設計し、構築から運用までも担当する。日本オラクルは導入支援のコンサルティングサービスを提供した。構築から運用開始までの期間は約2カ月という。
ゲオは、CTCのリモート保守サービス「System Management Service for Oracle Exadata」も併せて採用し、障害発生時に遠隔から原因追究と調査が迅速に行える体制にしている。
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