ニュース
IPカメラのファームウェアに緊急の脆弱性 複数ベンダーの製品に利用されており注意が必要
多くのIPカメラベンダーにソフトウェアを提供するUDP TechnologyのIPカメラファームウェアに複数の脆弱性が見つかった。範囲は明らかになっていないが、多くのデバイスが影響を受けるものとみられる。推奨された緩和策の実施を急いでほしい。
インターネットに接続するタイプの監視カメラは、サイバー犯罪者にとって格好の標的だ。これらのデバイスはデフォルトの設定のまま使われていたり、脆弱(ぜいじゃく)性が存在したまま修正されずに使われたりしていることが多いためだ。
セキュリティ企業のMalwarebytesは2021年7月28日(現地時間)、同社のブログでデジタルビデオソリューションを提供するUDP TechnologyのIPカメラファームウェアに深刻な脆弱性が存在すると伝えた。セキュリティ企業のRandoriSecの研究者が発見したと説明している。
IPカメラへの攻撃を緩和する方法は?
関連記事
- 複数のApple製品にゼロデイ脆弱性が見つかる 直ちにアップデートを
Appleからゼロデイ脆弱性を修正するアップデートの配信が始まった。同脆弱性はカーネル権限で任意のコードが実行できるというもので注意が必要だ。 - 抜本的な対策がない脆弱性「PetitPotam」が見つかる Microsoftが緩和策を公開
Windowsにソフトウェア側での抜本的な対策が難しい脆弱性「PetitPotam」が発見された。Microsoftはこれに対する適切な運用と推奨される緩和策を文書化している。 - 国際的なスポーツイベントをテーマにしたワイパー型マルウェアが見つかる
国際的なスポーツイベントはサイバー犯罪者にとって格好のイベントだ。すでに日本のユーザーを標的としたワイパー型マルウェアが確認された。期間中にはこれをテーマにしたサイバー攻撃が増加する見込みのためセキュリティ対策の強化が急がれる。 - 16年間潜んでいたプリンタドライバの脆弱性が明らかに 影響は数百万台に登る可能性
16年間にわたって、HPとSamsung、Xeroxのプリンタソフトウェアに深刻度の高い脆弱性が存在していたことが明らかになった。何百万台ものプリンタがこの脆弱性の影響を受けると考えられており注意が必要だ。 - ホワイトハウスがついに明言「中国のサイバー攻撃を懸念」日本も声明発表
米国はサイバーセキュリティで先端を行く国の一つだが、同時にサイバー攻撃を受ける国の上位にも位置付けられる。2021年に入ってからは特にサプライチェーンや重要な社会インフラへのサイバー攻撃が顕著だ。ここで、ついにホワイトハウスが特定の国を名指しして非難したことが注目を集めている。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.