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大企業はサービス事業者に何を求めている? IDCが国内DX支援サービスの需要動向を調査
IDCは、国内企業のDXを支援するITサービス/ビジネスサービスの需要動向調査の結果を発表した。同調査から、支援サービスの選択に当たって事業者に求められる能力が明らかになった。
IDC Japan(以下、IDC)は2022年4月26日、国内企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援するITサービス/ビジネスサービスの需要動向調査の結果を発表した。同調査は、国内の従業員1000人以上の大企業でDXイニシアチブに従事するマネジャー層や経営層を対象として2022年1月に実施された。
DX進展で大企業が事業者に求める能力に変化
同調査によると、DXに取り組む際に何らかの支援サービスを利用している企業の割合は8割を超える。支援サービスを利用する企業に最も重要なパートナーを尋ねる質問に対しては「コンサルティングファーム」との回答が22.2%で最も高かった。「SI事業者/ITサービスベンダー」(19.2%)、「クラウド特化型のSI事業者」(14.0%)がこれに続いた。
これらの事業者に対する回答率は、2021年に実施した調査と比べて上昇傾向にある。IDCは「DXの取り組みに対する最重要パートナーとして、コンサルティングファームやSI事業者/ITサービスベンダー、クラウド特化型のSI事業者の重要性が高まっている」と分析する。
一方で、「ソフトウェアベンダー」(9.1%)や「通信事業者」(6.7%)、「デザインファーム/デジタルエージェンシー」(6.2%)は2021年調査よりも割合が下がった。
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