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2023年には企業アプリの60%がローコード/ノーコード開発に 一方でCoE設置の課題も――IDC予測
IDCの調査によると、ローコード/ノーコードプラットフォームを活用している企業は、2021年9月時点で4割弱に上った。ベンダーの支援策なども功を奏し、ローコード/ノーコード開発は急速に標準化していく見通しだ。
IDC Japan(以下、IDC)は2022年4月21日、国内のローコード/ノーコードプラットフォームの市場動向に関する調査結果を発表した。
IDCではローコード/ノーコードプラットフォームを、アプリケーション開発におけるコーディングを最小限に抑え(あるいはコーディングせずに)、ドラッグ&ドロップによるビジュアルモデリングによって、データやロジック、フロー、UI(ユーザーインタフェース)などを定義しながらアプリケーションを開発し、運用できる環境を提供するソフトウェア製品またはクラウドサービスと定義している。
現在、ローコード/ノーコードプラットフォームを提供する主なベンダーとしては、OutSystems、Amazon Web Services、NTTデータイントラマート、キヤノンITソリューションズ、Claris International、Google、サイボウズ、ServiceNow、Salesforce、Microsoftなどがある。
ローコード/ノーコード導入が1年で4.5倍に
国内の企業や組織におけるローコード/ノーコードプラットフォームの導入は急速に拡大している。2020年8月の調査(回答社数435社)(注1)では導入率が8.5%だったのに対し、2021年9月の調査(回答社数485社)では37.7%と大幅に上昇した。
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