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SLPを実装したネットワークデバイスにDoSのリスク JPCERT/CCが注意喚起
JPCERT/CCは、SLPを実装したネットワーク機器がDoS攻撃に悪用される可能性があると警告した。脆弱性情報は幾つかのベンダーから提供されている。使用しているベンダーのセキュリティ情報を確認し適切に対処することが望まれる。
JPCERTコーディネーションセンター（以下、JPCERT/CC）は2023年4月27日、「Service Location Protocol」（SLP）を実装した機器がサービス運用妨害（DoS）攻撃に利用される可能性があると発表した。SLPはネットワークに接続されたサービスを自動的に検出するプロトコルだ。
JVNVU#92686627: Service Location Protocol実装機器がサービス運用妨害（DoS）攻撃に悪用される可能性（CVE-2023-29552）（出典：JPCERTコーディネーションセンターのWebサイト）
Service Location Protocolにおける脆弱性とDoS攻撃のリスク、ベンダーの報告
プリンタやファイルサーバといった、ネットワークに接続するデバイスを利用する場合、クライアントが利用に必要な設定を行う必要がある。企業ではネットワーク管理者やIT担当者がこうした設定を行うこともあるが、大規模なネットワークになると設定作業は困難になる。SLPは企業において、PCやその他デバイスの導入に当たって使われることが多い機能だ。
JPCERT/CCは本稿執筆段階で、以下のベンダーが脆弱性情報を提供していると発表した。
- ソニー
- パナソニック ホールディングス
- アイ・オー・データ機器
- インテック
- リコー
以下のベンダーは現在調査中だ。
- 富士通
- NEC
楽天モバイルは該当する製品はないと報告している。
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