4Kテレビの販売が拡大――量販店では単月の金額構成比で初めて5割超え
GfKジャパンが5月の4Kテレビ販売動向を発表した。構成比は数量ベースで21%、金額ベースでは49%へ上昇。家電量販店に絞ると、金額ベースで51%と月次で初めて過半に達した。
GfKジャパンは6月23日、4Kテレビの販売動向を発表した。5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースで前月の17%から21%へ、金額ベースでは44%から49%へ上昇した。また、大画面テレビの販売比率が他チャネルより高い家電量販店に絞ると、数量ベースで22%、金額ベースでは51%と月次で初めて過半に達した。
2016年5月のテレビ全体の販売については、数量ベースでは前年比9%減だったが、4Kテレビの拡大や画面サイズの大型化により金額ベースでは同6%増と5カ月振りにプラス成長となった。5月は新生活需要が落ち着くことで大画面テレビの販売比率が上がる傾向にあるが、大画面(46インチ以上)では4Kテレビが数量構成比で74%、金額構成比で85%に達した。一方、4Kテレビの平均価格は下落基調にあり、5月は17万9000円と前年同月を11%下回った。「買い替え時に値ごろ感があることも4Kテレビ伸長の一因だ」(GfK)という。
また2016年のテレビ販売台数見通しについては、「スマートフォンやタブレットで映像を見る消費者が増え、テレビ視聴機会が減少している」ことなどを挙げ、年間テレビ販売台数が前年を上回ることは難しいと見込んでいる。また8月に開幕するリオデジャネイロオリンピックについても、「近年のこうしたイベントでは販売台数の押上げはほぼ見られず、今回もその効果は限定的と考えられる。ただし、高精細・大画面の映像を楽しめる4Kテレビの訴求機会にはなるだろう」(GfK)としている。4Kテレビの販売台数は前年比57%増の85万台を見込んでいる。
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