まとめ

最新5G/4Gスマートフォンの価格は? 4キャリアで比較(2020年夏編)携帯料金 A to Z

携帯キャリアが2020年夏に販売しているスマートフォンは、5Gに対応するモデルと、割安の4G対応機種に大別される。当初は旗艦モデルばかりだった5G対応の機種にも、徐々にミドルレンジの選択肢が増えている。5Gが提供された2020年3月以降に発売された機種を中心に、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルが扱うスマートフォンの価格とまとめた。

 携帯キャリアが2020年夏に販売しているスマートフォンは、5Gに対応するモデルと、割安の4G対応機種に大別される。また、当初は旗艦モデルばかりだった5G対応の機種にも、徐々にミドルレンジの選択肢が増えており、単純に「5G対応だから高い」とも言えなくなってきた。本稿では、5Gが提供された2020年3月以降に発売された機種を中心に、NTTドコモ、au、ソフトバンクに楽天モバイルを加えた4キャリアが取り扱うスマートフォンの価格をまとめた。※価格は全て税込み。

5G対応モデルの相場は10万円超、返却前提で7万円前後に

 5G対応のスマートフォンは、10万円を超える旗艦モデルと、5~7万円前後のミドルハイレンジモデルに大別される。

複数キャリアから販売されている「Xperia 1 II」(写真=左)と「AQUOS R5G」(写真=右)

 「Xperia 1 II」や「Galaxy S20/S20+」「AQUOS R5G」など、複数キャリアで共通して販売される機種は、旗艦モデルの価格帯に属する。5G対応という付加価値が付いた分、2019年の夏モデルと比べて、総額で1~2万円高騰した。例えば、auの2019年夏モデル「Xperia 1 SOV40」が総額11万2320円だったのに対し、2020年夏モデルの「Xperia 1 II SOG01」は総額13万3600円。2万1280円高くなっている。

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 ドコモ、au、ソフトバンクの3社については、スマートフォンの返却を伴う端末購入補助の仕組みが整っている。総額10万円超えの機種でも、こうした仕組みを活用すれば、6~7万円の負担額で利用可能だ。

 複数キャリアで取り扱われる機種は、キャリアによって端末代金に1~2万円程度の差がある。例えば、AQUOS R5Gの総額はドコモで10万6172円、ソフトバンクで12万9600円だが、端末購入補助を活用することでドコモは7万776円、ソフトバンクは6万4800円となり、負担金額の大小が逆転する。なお、AQUOS R5Gは楽天モバイルでも扱っているが、こちらは端末購入補助の仕組みを備えていない。

 ミドルハイレンジの市場は、OPPOやZTE、Xiaomiなど中国ブランドが存在感を強めている。端末購入補助を活用すれば、3万円前後で入手できるため、比較対象によっては後述する4Gスマートフォンよりも安くなる場合もある。


各社の5Gスマートフォン価格まとめ

4G対応モデルの相場は3~5万円、端末購入補助の有無に注意

 4G対応スマートフォンの価格は、高くても5万円台にとどまる。端末購入補助を活用すれば、さらに1~2万円が抑えられるため、負担額は2~4万円だ。ただしドコモに関しては「iPhone SE」を除き、「スマホおかえしプログラム」の対象にはならない点に注意が必要だ。


一括価格が2万2000円と安い「AQUOS sense3 basic」

 特に安価な端末としては、auが提供する「AQUOS sense3 basic」が際立つ。総額2万2000円で、端末購入補助を利用すると1万円台後半となる。楽天モバイルが1月下旬に発売した小型スマートフォンの「Rakuten Mini」と比べても、引けを取らない安さだ。


各社の4Gスマートフォン価格まとめ

 なお、端末購入補助は各社によって細かい仕様が異なるものの、スマートフォンを指定の期間に返却すると残額の支払いが免除されるという仕組みは共通。買い換えのタイミングによっては、支払い不要となる金額が変動することがある。また、一定期間後も端末を返却せず継続して利用したい場合には満額の割引とはならないことなども、購入前に理解しておきたい。

割引キャンペーンも要チェック

 auでは5Gスマートフォンを対象に、端末代から5500円を割り引く「5G夏トク機種変更キャンペーン」を2020年9月30日まで実施している。ドコモも5Gと4Gの一部機種で5500円を割り引くキャンペーンを実施していたが、こちらは7月31日で終了した。MNPで乗り換えると2万2000円を、契約変更だと5500円を割り引く「5G WELCOME割」は継続している。

 ソフトバンクの場合、5GスマートフォンやiPhone SEなど対象機種をMNPで乗り換えて購入すると、2万1600円を割り引き、事務手数料を0円とするオンライン限定施策を実施している。

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