上期のタブレット出荷台数は過去11年間で最少、AndroidがWindowsを逆転 MM総研調べ
MM総研は、12月14日に「2023年度上期タブレット出荷台数調査」の結果を発表。前年度同期比11.2%減の262万台で、2013年度以降の過去11年間で最少となった。2023年度通期は564万台(前年度比7.2%減)と予測している。
MM総研は、12月14日に「2023年度上期タブレット出荷台数調査(2023年4~9月)」の結果を発表した。
出荷台数は前年度同期比11.2%減の262万台で、2013年度以降の過去11年間で最少。GIGAスクール構想の特需で2020年度をピークに上期出荷台数は3年連続で減少し、携帯キャリアのセルラータブレットも低水準で推移している。
2023年度上期のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleで、上期として14年連続で1位を獲得。出荷台数は138.1万台でシェア52.7%を獲得し、2年ぶりにシェア50%超となった。2位はNECレノボで37.9万台(シェア14.5%)、3位はSurfaceシリーズを展開するMicrosoftで30.1万台(11.5%)、4位はFireタブレットを展開するAmazonで7.9万台(3.0%)となる。OS別の出荷台数/シェアは、iPadOSが138.1万台(シェア52.7%)で上期として2018年度から6年連続の1位。2位はAndroidで69万台(26.3%)、3位はWindowsで54.9万台(21.0%)となり、2022年度から2位と3位が逆転した。
回線別の出荷台数/シェアはセルラータブレットが57.4万台(21.9%)、Wi-Fiタブレットが204.6万台(78.1%)で、Wi-Fi比率は約8割を占める。画面サイズ別の出荷台数/シェアは「9型以上」が234.5万台(89.5%)となった。
同社は2023年度通期のタブレット出荷台数を前年度比7.2%減の564万台と見込み、2024年度613万台、2025年度863万台、2026年度711万台、2027年度617万台と予測。GIGAスクール市場の買い替え需要により、2024年度から2026年度までは増加トレンドに向かうとしている。
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