2025年の世界スマホ市場、「iPhone 17」好調でAppleが年間首位に──Counterpoint
Counterpointによると、2025年の世界スマホ出荷は2%増の微増。Appleが「iPhone 17」の好調などでシェア20%を獲得し、初の年間首位となった。GoogleやNothingも大幅増を記録した。一方、2026年はAI向け半導体の優先供給によるメモリ不足と価格高騰が懸念され、Counterpointは出荷予測を3%下方修正した。
香港に拠点を置く調査会社Counterpoint Researchは1月12日、2025年の世界スマートフォン出荷台数が前年比2%増となり、2年連続で成長したとする予備調査結果を発表した。プレミアム端末への需要拡大に加え、新興国市場での5G端末の普及が成長を支えたという。また、割賦販売や下取りプログラムといった金融施策、積極的なマーケティングが、高価格帯へのシフトを後押ししたと分析する。
同社によると、2025年通年では地域ごとに明暗が分かれ、日本や中東・アフリカ、アジア太平洋の一部市場が成熟市場の低迷を補った。関税導入を巡る懸念から、メーカー各社が上半期に出荷を前倒しする動きもあったが、その影響は当初想定より限定的で、下半期の数量への影響は小さかったとしている。第4四半期は前年同期比1%増にとどまり、在庫積み上がりの影響が一部に見られた。
メーカー別では、米Appleの出荷台数が10%増、シェア20%で首位となり、上位5社の中で最も高い成長率を記録した。2025年9月発売の「iPhone 17」シリーズが第4四半期に好調だったほか、2024年9月発売の「iPhone 16」が日本やインド、東南アジアで引き続き堅調に推移したことが寄与した。
2位の韓国Samsungはシェア19%。「Galaxy A」シリーズの安定成長に加え、折りたたみ型の「Galaxy Z Fold7」や「Galaxy S25」シリーズがプレミアム帯で前世代を上回る動きを見せた。
中国Xiaomiはシェア13%で3位を維持し、新興国での需要とプレミアム化戦略が下支えとなった。中国vivoは前年比3ポイント増で4位、中国OPPOは中国やアジア太平洋での競争激化を背景に前年比4ポイント減となった。上位5社以外では、英Nothingと米Googleの出荷台数がそれぞれ前年比31%増、25%増と高い伸びを示した。
Counterpointは、2026年の見通しについては慎重な姿勢を示した。DRAMやNANDの供給不足と価格上昇が見込まれ、半導体メーカーがAIデータセンター向けを優先することで、スマートフォン向け部材の供給が圧迫される可能性があるためだ。同社は2026年の出荷予測を3%下方修正したが、供給網とプレミアム市場で強みを持つAppleとSamsungは相対的に底堅く、中国メーカーなど低価格帯に比重を置く企業はより大きなコスト圧力を受けると分析している。
関連記事
メモリ価格の高騰はスマホにも影響あり? スマホを買うべきタイミングはいつか
2025年後半から、PC向けを中心にメモリ価格が異例の急騰を見せています。このメモリ高騰の波は、残念ながらスマートフォン市場にも及ぶ可能性が高いです。世界最大のスマートフォンメーカーであるAppleも、このメモリ高騰とは無縁ではありません。2026年のスマホ出荷予測を下方修正 AIサーバ需要によるメモリ不足が直撃──Counterpoint Research
Counterpoint Researchは、2026年の世界スマートフォン出荷台数予測を下方修正した。AIサーバ向け需要の拡大によりDRAMやNANDフラッシュが不足し、部材コストが高止まりしていることが主因。特に価格競争の激しいミッドレンジ以下のモデルが打撃を受け、出荷台数は前年比2.1%減となる見通しだ。2025年の世界スマホ出荷台数、Appleが14年ぶりに首位奪還──Counterpoint予測
Counterpoint Researchは、2025年の世界スマホ出荷台数予測を発表し、Appleが14年ぶりに首位を奪還すると予測した。全出荷台数は前年比3.3%増。AppleはiPhone 17シリーズの好調と買い替えサイクルの転換が要因でシェア19.4%に。Samsungは18.7%で2位だった。iPhone 17の滑り出し好調、米中で初速売上が先代を14%上回る Counterpoint調べ
調査会社Counterpointによると、9月発売の「iPhone 17」シリーズの初速10日間の売上が、米中で前年の「iPhone 16」シリーズ比で14%増と好調。中国では価格据え置きで性能が向上したベースモデルが先代の2倍売れた。米国では「Pro Max」が牽引した。トランプ関税でiPhoneの価格が高騰する? ユーザーが考えておくべきこと
何かと世間を騒がせている、米トランプ政権の関税政策。気になるのはスマートフォン、特にiPhoneの価格がどうなるのかです。スマートフォンやPC、半導体関連機器を相互関税の適用除外にすると発表していますが、恒久的な対応ではないようです。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.